ライオン事務器（423A）の包括利益の推移 - 通期
連結
- 2011年3月31日
- -1億1300万
- 2012年3月31日
- 1億6300万
- 2013年3月31日
- -7300万
- 2014年3月31日
- 1億1200万
- 2015年3月31日 +103.57%
- 2億2800万
- 2016年3月31日 +57.89%
- 3億6000万
- 2016年9月30日 -44.72%
- 1億9900万
- 2017年9月30日 +250.25%
- 6億9700万
- 2018年9月30日 -28.84%
- 4億9600万
- 2019年9月30日 +26.41%
- 6億2700万
- 2020年9月30日 -13.72%
- 5億4100万
- 2021年9月30日 +156.75%
- 13億8900万
- 2022年9月30日 -41.18%
- 8億1700万
- 2023年9月30日 +5.39%
- 8億6100万
- 2024年9月30日 -1.63%
- 8億4700万
- 2025年9月30日 +5.31%
- 8億9200万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/12/25 13:41
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。2025/12/25 13:41
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、当該会計方針の変更による財務諸表に与える影響はありません。
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