建物（純額）
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 2億5519万
- 2009年3月31日 +16.3%
- 2億9679万
- 2010年3月31日 -9.01%
- 2億7005万
- 2011年3月31日 +55.65%
- 4億2034万
- 2012年3月31日 -6.39%
- 3億9349万
- 2013年3月31日 -4.32%
- 3億7649万
- 2014年3月31日 -4.8%
- 3億5843万
- 2015年3月31日 -5.12%
- 3億4007万
- 2016年3月31日 -4.13%
- 3億2602万
- 2017年3月31日 -8.39%
- 2億9866万
- 2018年3月31日 +0.9%
- 3億134万
- 2019年3月31日 -2.34%
- 2億9430万
- 2020年3月31日 -11.34%
- 2億6093万
- 2021年3月31日 +15.91%
- 3億245万
- 2022年3月31日 -5.8%
- 2億8491万
- 2023年3月31日 +26.32%
- 3億5988万
個別
- 2008年3月31日
- 1億2157万
- 2009年3月31日 +28.93%
- 1億5673万
- 2010年3月31日 -10.73%
- 1億3992万
- 2011年3月31日 -14.34%
- 1億1985万
- 2012年3月31日 -6.97%
- 1億1149万
- 2013年3月31日 -0.71%
- 1億1069万
- 2014年3月31日 -9.64%
- 1億2万
- 2015年3月31日 -9.33%
- 9069万
- 2016年3月31日 -0.95%
- 8983万
- 2017年3月31日 -16.34%
- 7514万
- 2018年3月31日 -10.41%
- 6732万
- 2019年3月31日 -13.21%
- 5843万
- 2020年3月31日 -35.66%
- 3759万
- 2021年3月31日 +145.06%
- 9213万
- 2022年3月31日 -6.45%
- 8618万
- 2023年3月31日 -2.59%
- 8396万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2023/06/23 10:25 - #2 有形固定資産等明細表（連結）
- 期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2023/06/23 10:25
建物 支店内装工事費用 2,077千円
工具、器具及び備品 支店内装工事費用 1,466千円 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 定率法によっております。2023/06/23 10:25
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く) - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2023/06/23 10:25
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)