リース資産(純額)

【期間】
  • 通期

連結

2009年3月31日
1404万
2010年3月31日 +58.8%
2230万
2011年3月31日 -32.14%
1513万
2012年3月31日 -47.35%
797万
2013年3月31日 -44.54%
442万
2014年3月31日 -51.75%
213万
2015年3月31日 +514.77%
1311万
2016年3月31日 -25.39%
978万
2017年3月31日 -34.01%
645万
2018年3月31日 -49.67%
324万
2019年3月31日 -82.92%
55万
2022年3月31日 +515.68%
341万
2023年3月31日 -24%
259万

個別

2009年3月31日
1404万
2010年3月31日 +58.8%
2230万
2011年3月31日 -32.14%
1513万
2012年3月31日 -47.35%
797万
2013年3月31日 -44.54%
442万
2014年3月31日 -51.75%
213万
2015年3月31日 +514.77%
1311万
2016年3月31日 -25.39%
978万
2017年3月31日 -34.01%
645万
2018年3月31日 -49.67%
324万
2019年3月31日 -82.92%
55万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
所有権移転外ファイナンス・リース取引
リース資産の内容
有形固定資産
2023/06/23 10:25
#2 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用期間(5年)に基づく定額法によっております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2023/06/23 10:25
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
2023/06/23 10:25
#4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
2023/06/23 10:25