無形固定資産

有報情報

#1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用期間(5年)に基づく定額法によっております。

2020/12/25 9:20

#2 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/12/25 9:20

#3 減価償却額の注記

3 減価償却実施額は次のとおりであります。

	前中間会計期間(自 2019年4月1日至 2019年9月30日)	当中間会計期間(自 2020年4月1日至 2020年9月30日)
有形固定資産	9,008千円	9,595千円
無形固定資産	1,180 〃	6,129 〃

2020/12/25 9:20

#4 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）

ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

2020/12/25 9:20

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/12/25 9:20