横浜丸魚（8045）の構築物の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 1257万
2009年3月31日 -15.66%: 1060万
2010年3月31日 -13.46%: 917万
2011年3月31日 -14.22%: 787万
2012年3月31日 -15.31%: 666万
2013年3月31日 -7.71%: 615万
2014年3月31日 -7.28%: 570万
2015年3月31日 -6.91%: 530万
2016年3月31日 -6.55%: 496万
2017年3月31日 -6.27%: 465万
2018年3月31日 -5.83%: 437万
2019年3月31日 -4.7%: 417万
2020年3月31日 -5.87%: 392万
2021年3月31日 -6.06%: 369万
2022年3月31日 +4.85%: 386万
2023年3月31日 -7.88%: 356万
2024年3月31日 -7.55%: 329万
2025年3月31日 -5.71%: 310万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)

2025/06/27 12:55

#2 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。

場所	用途	種類	減損損失
神奈川県小田原市	事業用資産	建物及び構築物、その他	31,632千円

当社グループは、独立したキャッシュ・フローを生み出す単位で資産のグルーピングを行っております。
前連結会計年度において、当社は事業用資産の用途を変更することを決議し、その決定に伴い除却を実施した資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額31,632千円を減損損失として特別損失に計上しております。なお、回収可能価額は零としております。

2025/06/27 12:55

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)

2025/06/27 12:55