構築物（純額）
個別
- 2015年3月31日
- 1億7100万
- 2016年3月31日 -7.02%
- 1億5900万
有報情報
- #1 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2016/06/29 13:07
建物及び構築物 14～47年
機械装置及び運搬具 4～9年
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