建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 14～47年
機械装置及び運搬具 4～9年

2018/06/27 13:18