日立ハイテク（8036）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 18億3500万
- 2010年9月30日 +338.91%
- 80億5400万
- 2010年12月31日 +46.24%
- 117億7800万
- 2011年3月31日 +39.12%
- 163億8500万
- 2011年6月30日 -88.86%
- 18億2500万
- 2011年9月30日 +212.49%
- 57億300万
- 2011年12月31日 +102.23%
- 115億3300万
- 2012年3月31日 +23.94%
- 142億9400万
- 2012年6月30日 -64.71%
- 50億4500万
- 2012年9月30日 +97.98%
- 99億8800万
- 2012年12月31日 +38.83%
- 138億6600万
- 2013年3月31日 +22.36%
- 169億6700万
- 2013年6月30日 -95%
- 8億4900万
- 2013年9月30日 +851.47%
- 80億7800万
- 2013年12月31日 +108.38%
- 168億3300万
- 2014年3月31日 +74.37%
- 293億5200万
- 2014年6月30日 -63.99%
- 105億7100万
- 2014年9月30日 +76.97%
- 187億800万
- 2014年12月31日 +50.61%
- 281億7600万
- 2015年3月31日 +23.73%
- 348億6300万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (確定給付制度の再測定)2019/06/21 17:09
確定給付制度の再測定額は、日本基準では発生時にその全額をその他の包括利益として認識した後、一定期間にわたり償却し、純損益に振り替えておりましたが、IFRSでは発生時にその全額をその他の包括利益として認識した後の償却及び純損益への振替を行っておりません。
この結果、IFRSでは日本基準に比べて、売上原価・販売費及び一般管理費が224百万円増加し、その他の包括利益が148百万円増加しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
