山崎金属産業の資産の部の推移 - 四半期
連結
- 2013年3月31日
- 183億5003万
- 2013年9月30日 +1.42%
- 186億1020万
- 2014年3月31日 -4%
- 178億6513万
- 2014年9月30日 -1.07%
- 176億7384万
- 2015年3月31日 +5.68%
- 186億7837万
- 2015年9月30日 +19.31%
- 222億8560万
- 2016年3月31日 +3.77%
- 231億2494万
- 2016年9月30日 -3.94%
- 222億1487万
- 2017年3月31日 +2.14%
- 226億8962万
- 2017年9月30日 -6.71%
- 211億6712万
- 2018年3月31日 +8.7%
- 230億824万
- 2018年9月30日 -2.52%
- 224億2929万
- 2019年3月31日 -3.47%
- 216億5151万
- 2019年9月30日 -7.98%
- 199億2430万
- 2020年3月31日 -9.91%
- 179億4956万
- 2020年9月30日 -8.36%
- 164億4894万
- 2021年3月31日 +16.11%
- 190億9907万
- 2021年9月30日 +10.3%
- 210億6555万
- 2022年3月31日 +6.77%
- 224億9191万
- 2022年9月30日 +7.44%
- 241億6616万
- 2023年3月31日 +2.09%
- 246億7225万
- 2023年9月30日 +2.45%
- 252億7703万
- 2024年3月31日 +15.73%
- 292億5398万
- 2024年9月30日 -4.48%
- 279億4437万
- 2025年3月31日 +3.89%
- 290億3041万
- 2025年9月30日 +4.8%
- 304億2342万
- 2026年3月31日 +13.14%
- 344億1989万
有報情報
- #1 事業用土地の再評価に関する注記（連結）
- ※3 土地の再評価について2026/06/25 16:44
提出会社は「土地の再評価に関する法律」(平成10年3月31日公布法律第34号)及び「土地の再評価に関する法律の一部を改正する法律」(平成13年3月31日改正)に基づき事業用の土地の再評価を行い、当該評価差額のうち法人税その他利益に関する金額を課税標準とする税金に相当する金額である「再評価に係る繰延税金負債」を負債の部に計上し、当該繰延税金負債を控除した金額を「土地再評価差額金」として純資産の部に計上しております。
再評価を行った年月日 2002年3月31日
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
