キムラタン（8107）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -8901万
- 2010年9月30日
- -7467万
- 2010年12月31日
- -3136万
- 2011年3月31日
- 242万
- 2011年6月30日
- -4641万
- 2011年9月30日
- -1634万
- 2011年12月31日
- 1870万
- 2012年3月31日 +16.86%
- 2185万
- 2012年6月30日
- -1898万
- 2012年9月30日
- 787万
- 2012年12月31日 +653.16%
- 5929万
- 2013年3月31日 -35.5%
- 3824万
- 2013年6月30日
- -747万
- 2013年9月30日
- -233万
- 2013年12月31日
- 5766万
- 2014年3月31日 -72.12%
- 1607万
- 2014年6月30日
- -6651万
- 2014年9月30日 -25.47%
- -8344万
- 2014年12月31日
- 1717万
- 2015年3月31日 +3.37%
- 1774万
- 2015年6月30日
- -7052万
- 2015年9月30日 -173.27%
- -1億9272万
- 2015年12月31日 -14.74%
- -2億2112万
- 2016年3月31日 -52.95%
- -3億3822万
- 2016年6月30日
- -1億5441万
- 2016年9月30日 -62.71%
- -2億5125万
- 2016年12月31日
- -1億9558万
- 2017年3月31日 -50.81%
- -2億9495万
- 2017年6月30日
- -8637万
- 2017年9月30日 -158.36%
- -2億2314万
- 2017年12月31日 -23.41%
- -2億7538万
- 2018年3月31日 -71.87%
- -4億7329万
- 2018年6月30日
- -1億3038万
- 2018年9月30日 -141.71%
- -3億1514万
- 2018年12月31日 -22.27%
- -3億8531万
- 2019年3月31日 -68.46%
- -6億4908万
- 2019年6月30日
- -1億5569万
- 2019年9月30日 -94.66%
- -3億306万
- 2019年12月31日 -42.46%
- -4億3175万
- 2020年3月31日 -33.98%
- -5億7846万
- 2020年6月30日
- -1億1105万
- 2020年9月30日 -147.04%
- -2億7434万
- 2020年12月31日
- -2億6440万
- 2021年3月31日 -55.27%
- -4億1053万
- 2021年6月30日
- -1億6604万
- 2021年9月30日 -83.96%
- -3億546万
- 2021年12月31日 -28.84%
- -3億9356万
- 2022年3月31日 -128.37%
- -8億9876万
- 2022年6月30日
- -3億1671万
- 2022年9月30日 -149.6%
- -7億9050万
- 2022年12月31日 -26.8%
- -10億237万
- 2023年3月31日 -13.18%
- -11億3452万
- 2023年6月30日
- 116万
- 2023年9月30日
- -70,000
- 2023年12月31日 -999.99%
- -456万
- 2024年3月31日
- 2792万
- 2024年6月30日
- -1500万
- 2024年9月30日 -249.61%
- -5244万
- 2024年12月31日
- -4300万
- 2025年3月31日 -8.07%
- -4647万
- 2025年6月30日
- -3300万
- 2025年9月30日 -65.99%
- -5477万
- 2025年12月31日 -22.32%
- -6700万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/25 16:08
(千円) - #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/25 16:08
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表に与える影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
