ソーダニッカ（8158）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -2億300万
2010年9月30日: -2400万
2010年12月31日: 5億800万
2011年3月31日 +35.28%: 6億8724万
2011年6月30日 -66.39%: 2億3100万
2011年9月30日 -5.19%: 2億1900万
2011年12月31日 -0.46%: 2億1800万
2012年3月31日 +131.76%: 5億522万
2012年6月30日: -2億2100万
2012年9月30日 -16.74%: -2億5800万
2012年12月31日: 4億1900万
2013年3月31日 +176.29%: 11億5764万
2013年6月30日 -54.91%: 5億2200万
2013年9月30日 +83.14%: 9億5600万
2013年12月31日 +78.35%: 17億500万
2014年3月31日 -1%: 16億8802万
2014年6月30日 -75.3%: 4億1700万
2014年9月30日 +117.51%: 9億700万
2014年12月31日 +77.29%: 16億800万
2015年3月31日 +68.41%: 27億800万
2015年6月30日 -73.23%: 7億2500万
2015年9月30日 -69.79%: 2億1900万
2015年12月31日 +349.77%: 9億8500万
2016年3月31日 -69.54%: 3億
2016年6月30日: -2億7600万
2016年9月30日: 3億300万
2016年12月31日 +462.05%: 17億300万
2017年3月31日 +35.58%: 23億900万
2017年6月30日 -65.48%: 7億9700万
2017年9月30日 +72.77%: 13億7700万
2017年12月31日 +74.73%: 24億600万
2018年3月31日 -17.12%: 19億9400万
2018年6月30日 -87.46%: 2億5000万
2018年9月30日 +330.4%: 10億7600万
2018年12月31日: -4億900万
2019年3月31日: 2億4200万
2019年6月30日: -9000万
2019年9月30日: -7900万
2019年12月31日: 11億1900万
2020年3月31日: -2億5300万
2020年6月30日: 8億5300万
2020年9月30日 +26.49%: 10億7900万
2020年12月31日 +84.52%: 19億9100万
2021年3月31日 +47.66%: 29億4000万
2021年6月30日: -2億9400万
2021年9月30日: 8億6100万
2021年12月31日 +8.59%: 9億3500万
2022年3月31日 +20.21%: 11億2400万
2022年6月30日 -87.46%: 1億4100万
2022年9月30日 +271.63%: 5億2400万
2022年12月31日 +104.77%: 10億7300万
2023年3月31日 +57.13%: 16億8600万
2023年6月30日 -20.58%: 13億3900万
2023年9月30日 +55.27%: 20億7900万
2023年12月31日 +44.73%: 30億900万
2024年3月31日 +40.68%: 42億3300万
2024年6月30日 -78.62%: 9億500万
2024年9月30日 -56.57%: 3億9300万
2024年12月31日 +151.4%: 9億8800万
2025年3月31日 -9.31%: 8億9600万
2025年6月30日 -37.28%: 5億6200万
2025年9月30日 +332.03%: 24億2800万
2025年12月31日 +82.66%: 44億3500万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/18 9:42
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/18 9:42