ソーダニッカ(8158)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1041億5005万
- 2009年3月31日 +2.35%
- 1065億9592万
- 2009年12月31日 -31.58%
- 729億2800万
- 2010年3月31日 +33.71%
- 975億1150万
- 2010年6月30日 -75.39%
- 240億
- 2010年9月30日 +105.55%
- 493億3100万
- 2010年12月31日 +53.21%
- 755億8100万
- 2011年3月31日 +33.63%
- 1009億9725万
- 2011年6月30日 -76.78%
- 234億4700万
- 2011年9月30日 +104.97%
- 480億6000万
- 2011年12月31日 +51.63%
- 728億7200万
- 2012年3月31日 +32.4%
- 964億8423万
- 2012年6月30日 -76.24%
- 229億2400万
- 2012年9月30日 +101.13%
- 461億800万
- 2012年12月31日 +52.74%
- 704億2600万
- 2013年3月31日 +32.77%
- 935億215万
- 2013年6月30日 -75.01%
- 233億6500万
- 2013年9月30日 +108.51%
- 487億1800万
- 2013年12月31日 +53.42%
- 747億4200万
- 2014年3月31日 +35.58%
- 1013億3534万
- 2014年6月30日 -76.89%
- 234億1600万
- 2014年9月30日 +110.13%
- 492億500万
- 2014年12月31日 +53.26%
- 754億1400万
- 2015年3月31日 +33.74%
- 1008億5700万
- 2015年6月30日 -76.09%
- 241億1100万
- 2015年9月30日 +101.73%
- 486億3800万
- 2015年12月31日 +50.53%
- 732億1400万
- 2016年3月31日 +31.56%
- 963億2300万
- 2016年6月30日 -76.95%
- 222億600万
- 2016年9月30日 +106.97%
- 459億6000万
- 2016年12月31日 +51.75%
- 697億4300万
- 2017年3月31日 +32.59%
- 924億6900万
- 2017年6月30日 -75.06%
- 230億6400万
- 2017年9月30日 +103.81%
- 470億700万
- 2017年12月31日 +55.56%
- 731億2400万
- 2018年3月31日 +34.29%
- 981億9900万
- 2018年6月30日 -75.12%
- 244億3600万
- 2018年9月30日 +106.05%
- 503億5100万
- 2018年12月31日 +57.41%
- 792億5900万
- 2019年3月31日 +31.62%
- 1043億1900万
- 2019年6月30日 -76.88%
- 241億2300万
- 2019年9月30日 +104.73%
- 493億8800万
- 2019年12月31日 +52.4%
- 752億6700万
- 2020年3月31日 +32.53%
- 997億4900万
- 2020年6月30日 -77.42%
- 225億2500万
- 2020年9月30日 +99.68%
- 449億7800万
- 2020年12月31日 +55.58%
- 699億7900万
- 2021年3月31日 +35.16%
- 945億8600万
- 2021年6月30日 -86.61%
- 126億6300万
- 2021年9月30日 +109.11%
- 264億8000万
- 2021年12月31日 +54.55%
- 409億2500万
- 2022年3月31日 +35.63%
- 555億800万
- 2022年6月30日 -73.73%
- 145億8300万
- 2022年9月30日 +105.9%
- 300億2700万
- 2022年12月31日 +55.78%
- 467億7700万
- 2023年3月31日 +34.13%
- 627億4400万
- 2023年6月30日 -75.19%
- 155億6600万
- 2023年9月30日 +102.54%
- 315億2700万
- 2023年12月31日 +54.95%
- 488億5000万
- 2024年3月31日 +31.29%
- 641億3400万
- 2024年6月30日 -75.42%
- 157億6600万
- 2024年9月30日 +101.38%
- 317億4900万
- 2024年12月31日 +54.03%
- 489億200万
- 2025年3月31日 +33.22%
- 651億4600万
- 2025年6月30日 -75.41%
- 160億2100万
- 2025年9月30日 +105.57%
- 329億3500万
- 2025年12月31日 +52.24%
- 501億4100万
- 2026年3月31日 +33.01%
- 666億9200万
個別
- 2008年3月31日
- 1039億5964万
- 2009年3月31日 +2.26%
- 1063億716万
- 2010年3月31日 -8.58%
- 971億8408万
- 2011年3月31日 +3.51%
- 1005億9641万
- 2012年3月31日 -4.69%
- 958億7917万
- 2013年3月31日 -3.58%
- 924億4405万
- 2014年3月31日 +8.01%
- 998億4723万
- 2015年3月31日 -1.03%
- 988億2000万
- 2016年3月31日 -5.09%
- 937億9000万
- 2017年3月31日 -4%
- 900億4000万
- 2018年3月31日 +6.4%
- 958億
- 2019年3月31日 +6.4%
- 1019億3200万
- 2020年3月31日 -4.37%
- 974億7600万
- 2021年3月31日 -5.47%
- 921億4300万
- 2022年3月31日 -46.01%
- 497億5200万
- 2023年3月31日 +13.69%
- 565億6400万
- 2024年3月31日 +2.15%
- 577億7800万
- 2025年3月31日 +1.23%
- 584億9000万
- 2026年3月31日 +2.94%
- 602億1000万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における半期情報等2025/06/18 9:42
(注) 第1四半期連結累計期間及び第3四半期連結累計期間に係る財務情報に対するレビュー :無(累計期間) 第1四半期連結累計期間 中間連結会計期間 第3四半期連結累計期間 当連結会計年度 売上高(百万円) 15,766 31,749 48,902 65,146 税金等調整前 中間(四半期)(当期)純利益(百万円) 1,401 1,959 2,764 3,314 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2025/06/18 9:42
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載の方法と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3 主要な顧客ごとの情報2025/06/18 9:42
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため記載はありません。 - #4 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/18 9:42
(注)化学品事業セグメントのその他の収益55百万円及びその他事業セグメントのその他の収益11百万円は、保有動産・不動産等の賃貸による収入に係る売上高であります。(単位:百万円) その他の収益 55 - 11 66 外部顧客への売上高 43,040 13,361 7,732 64,134
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載の方法と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2025/06/18 9:42 - #6 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (1) 売上高2025/06/18 9:42
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #7 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
- 古川裕二氏は、長年にわたり銀行等の経営に携われており、経営者としての豊富な経験と実績、他社の社外取締役の経験を有するとともに、当社の取締役会や指名・報酬委員会において積極的にご発言いただき、当社の社外取締役として取締役会の監督機能を充実させること、及び当社のグループ経営に外部の意見を採り入れることなど、適切な役割を果たしていただいております。今後も引続き当社の取締役会の監督機能の強化に寄与していただけると期待しております。また、一般株主と利益相反が生じるおそれがないと判断しております。同氏につきましては、2017年3月まで当社の取引銀行であり大株主でもある株式会社りそな銀行の取締役に就任しておりましたが、退任後5年が経過し、現在は同行の経営に関与する立場にはなく、同行と特別な関係にはございません。同氏と当社との間には人的関係、資本的関係または取引関係その他の利害関係はありません。なお当社は、同氏を東京証券取引所が定める独立役員として、同取引所に届け出ております。2025/06/18 9:42
西山佳宏氏は、長年にわたり製造会社の経営に携われており、経営者としての豊富な経験と実績を有するとともに、当社の取締役会や指名・報酬委員会において積極的にご発言いただき、当社の社外取締役として取締役会の監督機能を充実させること、及び当社のグループ経営に外部の意見を採り入れることなど、適切な役割を果たしていただいております。今後も引続き当社の取締役会の監督機能の強化に寄与していただけると期待しております。また、一般株主と利益相反が生じるおそれがないと判断しております。同氏につきましては、2023年6月まで当社の取引先である東邦チタニウム株式会社の顧問に就任しておりましたが、同社との取引金額は当社の売上高・仕入高の総額のそれぞれ2%未満であり、特別な利害関係を生じさせる重要性はないと判断しております。同氏は当社の株式1,000株を保有している他は、当社との間には人的関係、資本的関係または取引関係その他の利害関係はありません。なお当社は、同氏を東京証券取引所が定める独立役員として、同取引所に届け出ております。
松村眞理子氏は、長年にわたり弁護士として法務に関する豊富な知識と経験を有するとともに、当社の取締役会や指名・報酬委員会において積極的にご発言いただき、当社の社外取締役として取締役会の監督機能を充実させること、及び当社のグループ経営に外部の意見を採り入れることなど、適切な役割を果たしていただいております。今後も引続き当社の取締役会の監督機能の強化に寄与していただけると期待しております。また、一般株主と利益相反が生じるおそれがないと判断しております。同氏と当社との間には人的関係、資本的関係または取引関係その他の利害関係はありません。なお当社は、同氏を東京証券取引所が定める独立役員として、同取引所に届け出ております。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような環境のもと、当社グループにおきましては中期経営計画「Go forward STAGE3」の2年目にあたる事業年度として、薬品貯蔵設備の増強効果等により当社の基盤である化学品事業の収益が拡大し、業績に貢献いたしました。また前期に引続きパッケージ加工設備等への事業投資を推進し、時代の変化に即したビジネスモデルの発展を念頭に事業活動に努めてまいりました。2025/06/18 9:42
この結果、当連結会計年度の業績は、売上高は65,146百万円と前連結会計年度に比べ1,011百万円(1.6%)増加しました。販売費及び一般管理費は、運賃及び諸掛が43百万円、賞与引当金繰入額が57百万円、役員株式給付引当金繰入額が74百万円増加し、給与手当が89百万円減少したこと等から6,961百万円と前連結会計年度に比べ344百万円(5.2%)増加し、営業利益は2,109百万円と前連結会計年度に比べ103百万円(4.7%)の減益となりました。営業外損益につきましては、営業外収益は483百万円と前連結会計年度に比べ30百万円(6.7%)の増加、営業外費用は116百万円と前連結会計年度に比べ64百万円(125.2%)の増加となり、経常利益は2,477百万円と前連結会計年度に比べ137百万円(5.3%)の減益となりました。特別損益につきましては、特別利益は、投資有価証券売却益が850百万円、特別損失は、固定資産除売却損が12百万円となり、親会社株主に帰属する当期純利益は2,195百万円と前連結会計年度に比べ344百万円(18.6%)の増益となりました。
当社グループは今後、社会課題の解決に資する次世代ビジネスの創出に取り組むことで、事業戦略とサステナビリティの融合を強力に推し進めてまいります。これにより当社グループは、“社会と化学のコーディネーター”として、取引先・地域社会とともに社会課題を解決する役割を担っていきたいと考えております。そして、その結果として、「豊かで持続可能な社会」の実現を目指してまいります。具体的には、第一に、各事業の特性に合わせて、“市場と対話する力”を徹底的に磨き、“マーケットイン”発想の視点から事業を推し進めていきたいと考えております。そして第二に、「社会課題解決企業への進化」を目指し、この新たな挑戦を補強する「人材戦略」と「財務戦略」を推進してまいります。特に、本中計遂行に不可欠な基盤となる「人材戦略」については、人的資本経営の視点から、当社グループの“求める人材像”(=バリュー)を再検証し、その最大化に向けた制度設計や人的投資、事業戦略との連動性確保などを推し進め、戦略的な人材ポートフォリオの実現を図ってまいります。 - #9 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との取引高2025/06/18 9:42
前事業年度(自 2023年4月1日 当事業年度(自 2024年4月1日 営業取引による取引高 売上高 2,062 百万円 2,105 百万円 仕入高 715 百万円 740 百万円 - #10 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
- ※1 顧客との契約から生じる収益2025/06/18 9:42
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係) 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。