建物(純額)
個別
- 2018年3月31日
- 56億7200万
- 2019年3月31日 -2.42%
- 55億3500万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- (リース資産を除く) 主な耐用年数は以下のとおりであります。2019/06/19 12:55
建物 2~50年
構築物 2~50年 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 熱供給事業(※5)におきましては、昨年の猛暑の影響により、熱需要量は前期を上回りました。当該分野では多様化する顧客のニーズに応えられるよう、引き続き総合的なエネルギーサービス事業(※6)を推進してまいります。2019/06/19 12:55
(※5)熱供給事業とは、熱源プラントから複数の建物、オフィスビル等に、冷房・暖房等に使用する冷水・温水を導管で供給する事業です。
(※6)エネルギーサービス事業とは、エネルギーの利用に際しお客さまに代わり、電気・熱源設備等を所有し空調用冷温水や給湯用温水、蒸気等を供給する事業です。