三栄コーポレーション（8119）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 1億2723万
2010年9月30日 +43.02%: 1億8196万
2010年12月31日 +202.62%: 5億5065万
2011年3月31日 +28.7%: 7億869万
2011年6月30日 -67.44%: 2億3076万
2011年9月30日 +63.2%: 3億7662万
2011年12月31日 +56.49%: 5億8937万
2012年3月31日 +75.14%: 10億3221万
2012年6月30日 -91.95%: 8311万
2012年9月30日 +113.42%: 1億7737万
2012年12月31日 +298.2%: 7億632万
2013年3月31日 +84.7%: 13億456万
2013年6月30日 -64.96%: 4億5711万
2013年9月30日 +66.93%: 7億6307万
2013年12月31日 +30.47%: 9億9557万
2014年3月31日 -7.64%: 9億1949万
2014年6月30日: -1億4071万
2014年9月30日: 2億7597万
2014年12月31日 +302.04%: 11億953万
2015年3月31日 +32.84%: 14億7386万
2015年6月30日 -69.53%: 4億4908万
2015年9月30日 +116.42%: 9億7191万
2015年12月31日 +66.24%: 16億1569万
2016年3月31日 -25.53%: 12億319万
2016年6月30日: -2億8032万
2016年9月30日 -37.05%: -3億8418万
2016年12月31日: 15億6966万
2017年3月31日 +38.77%: 21億7825万
2017年6月30日 -88.75%: 2億4513万
2017年9月30日 +155.94%: 6億2739万
2017年12月31日 +114.99%: 13億4885万
2018年3月31日 -23.24%: 10億3535万
2018年6月30日: -8417万
2018年9月30日 -163.13%: -2億2148万
2018年12月31日 -86.04%: -4億1204万
2019年3月31日: -4億351万
2019年6月30日: -3億8677万
2019年9月30日: -3億782万
2019年12月31日: 2億1999万
2020年3月31日: -6億9567万
2020年6月30日: -3億9754万
2020年9月30日 -46.94%: -5億8416万
2020年12月31日: -3億1046万
2021年3月31日: 680万
2021年6月30日: -2億6026万
2021年9月30日: -2億5824万
2021年12月31日 -260.08%: -9億2990万
2022年3月31日 -30.99%: -12億1811万
2022年6月30日: -4540万
2022年9月30日: 1億2773万
2022年12月31日 +202.52%: 3億8643万
2023年3月31日 -68.61%: 1億2128万
2023年6月30日 +173.85%: 3億3213万
2023年9月30日 +258.83%: 11億9179万
2023年12月31日 +12.06%: 13億3553万
2024年3月31日 +17.98%: 15億7567万
2024年6月30日 -26.15%: 11億6365万
2024年9月30日 +25.17%: 14億5660万
2024年12月31日 +30.06%: 18億9443万
2025年3月31日 +15.43%: 21億8672万
2025年6月30日 -25.36%: 16億3210万
2025年9月30日 -25.03%: 12億2353万
2025年12月31日 +8.36%: 13億2582万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/26 15:01
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、これによる財務諸表への影響はありません。
2025/06/26 15:01
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、これによる連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、これによる連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/26 15:01