三栄コーポレーション(8119)の無形固定資産の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 4556万
- 2009年3月31日 +528.86%
- 2億8651万
- 2010年3月31日 +34.26%
- 3億8468万
- 2011年3月31日 -5.56%
- 3億6327万
- 2012年3月31日 -9.17%
- 3億2995万
- 2013年3月31日 -6.41%
- 3億880万
- 2014年3月31日 +12.15%
- 3億4632万
- 2015年3月31日 +4.41%
- 3億6159万
- 2016年3月31日 -6.71%
- 3億3735万
- 2017年3月31日 -3.26%
- 3億2636万
- 2018年3月31日 +149.77%
- 8億1515万
- 2019年3月31日 +5.72%
- 8億6179万
- 2020年3月31日 -4.4%
- 8億2383万
- 2021年3月31日 -13.31%
- 7億1414万
- 2022年3月31日 -23.45%
- 5億4671万
- 2023年3月31日 -33.75%
- 3億6217万
- 2024年3月31日 -29.85%
- 2億5407万
- 2025年3月31日 -12.56%
- 2億2217万
個別
- 2008年3月31日
- 2402万
- 2009年3月31日 +740.27%
- 2億186万
- 2010年3月31日 +47.18%
- 2億9710万
- 2011年3月31日 -4.51%
- 2億8370万
- 2012年3月31日 -4.61%
- 2億7062万
- 2013年3月31日 -5.2%
- 2億5654万
- 2014年3月31日 +10.61%
- 2億8376万
- 2015年3月31日 -9.15%
- 2億5781万
- 2016年3月31日 -3.32%
- 2億4925万
- 2017年3月31日 -2.96%
- 2億4187万
- 2018年3月31日 +209.85%
- 7億4945万
- 2019年3月31日 +7.02%
- 8億208万
- 2020年3月31日 -1.86%
- 7億8716万
- 2021年3月31日 -18.18%
- 6億4403万
- 2022年3月31日 -26.16%
- 4億7556万
- 2023年3月31日 -35.81%
- 3億528万
- 2024年3月31日 -26.47%
- 2億2446万
- 2025年3月31日 -4%
- 2億1547万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- (ロ)無形固定資産(リース資産を除く)2025/06/26 15:01
定額法によっております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ②固定資産2025/06/26 15:01
「有形固定資産」「無形固定資産」は減少しましたが、保有株式の時価評価が上昇したことから「投資有価証券」が増加となり、当連結会計年度末の固定資産は前連結会計年度末と比べて10億9千5百万円増加の65億3百万円となりました。
③流動負債 - #3 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (千円)2025/06/26 15:01
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前事業年度 当事業年度 有形固定資産 937,251 925,006 無形固定資産 224,465 215,479 減損損失 38,637 33,644
当社では、遊休資産及び賃貸用資産は個々の資産をもって資産グループとし、それ以外の資産(事業用資産)は、個々の独立した資産ごとに事業部別(商品群別)との関連づけを行い、特定の事業部が専有する資産はその事業部の資産とし、複数の事業部にまたがって使用されるものを共用資産として固定資産をグルーピングしています。 - #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (千円)2025/06/26 15:01
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前連結会計年度 当連結会計年度 有形固定資産 1,693,625 1,551,285 無形固定資産 254,078 222,170 減損損失 161,324 328,373
当社グループでは、事業部、または、連結子会社ごとに取り扱っている商品が異なり、それぞれが独立したキャッシュ・フローを生成しているため、事業部、または、連結子会社別に固定資産をグルーピングしていますが、主に「ブランド事業」を展開する連結子会社においては、小売店舗がキャッシュ・フローの最小生成単位と考えられるため、小売店舗別に固定資産をグルーピングしています。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2)無形固定資産(リース資産を除く)2025/06/26 15:01
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。