三栄コーポレーション（8119）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年3月31日: 3541万
2010年3月31日 +94.32%: 6881万
2010年12月31日 -0.51%: 6845万
2011年3月31日 -5.27%: 6485万
2011年6月30日 +19.98%: 7781万
2011年9月30日 +4.93%: 8164万
2011年12月31日 -40.88%: 4827万
2012年3月31日 -23.38%: 3698万
2012年6月30日 -12.73%: 3227万
2012年9月30日 +15.81%: 3738万
2012年12月31日 +32.33%: 4946万
2013年3月31日 -26.9%: 3615万
2013年6月30日 -13.91%: 3112万
2013年9月30日 -1.97%: 3051万
2013年12月31日 +37.83%: 4205万
2014年3月31日 +19.9%: 5042万
2014年6月30日 -14.56%: 4308万
2014年9月30日 +34.03%: 5774万
2014年12月31日 +40.35%: 8104万
2015年3月31日 +4.64%: 8480万
2015年6月30日 -41.88%: 4929万
2015年9月30日 +58.48%: 7812万
2015年12月31日 +25.12%: 9774万
2016年3月31日 -23.24%: 7502万
2016年6月30日 +0.98%: 7576万
2016年9月30日 -25.24%: 5663万
2016年12月31日 -10.98%: 5041万
2017年3月31日 +9.39%: 5515万
2017年6月30日 +2.71%: 5665万
2017年9月30日 -17.04%: 4699万
2017年12月31日 +17.45%: 5519万
2018年3月31日 -6.21%: 5176万
2018年6月30日 -26.29%: 3815万
2018年9月30日 +44.81%: 5525万
2018年12月31日 +1.51%: 5608万
2019年3月31日 -7.09%: 5211万
2019年6月30日 +14.34%: 5958万
2019年9月30日 +26.43%: 7533万
2019年12月31日 -21.94%: 5880万
2020年3月31日 -36.8%: 3716万
2020年6月30日 -13.68%: 3208万
2020年9月30日 +26.91%: 4071万
2020年12月31日 +22.38%: 4982万
2021年3月31日 -1.12%: 4926万
2021年6月30日 +1.4%: 4995万
2021年9月30日 +3.37%: 5163万
2021年12月31日 +32.96%: 6865万
2022年3月31日 -47.24%: 3622万
2022年6月30日 +6.55%: 3859万
2022年9月30日 -6.82%: 3596万
2022年12月31日 +17.87%: 4238万
2023年3月31日 -21.27%: 3337万
2023年6月30日 -6.02%: 3136万
2023年9月30日 +5.34%: 3303万
2023年12月31日 +111.15%: 6975万
2024年3月31日 -52.63%: 3304万
2024年6月30日 +12.82%: 3727万
2024年9月30日 +3.03%: 3840万
2024年12月31日 -16.81%: 3195万
2025年3月31日 +88.95%: 6037万
2025年6月30日 +10.43%: 6666万
2025年9月30日 -11.45%: 5903万
2025年12月31日 -25.14%: 4419万

有報情報

#1 事業等のリスク: (流動性リスク)
当社グループは、仕掛品や製品在庫、設備投資などの運転資金ニーズに加え、危機管理下における事業継続のための資金繰りを支える流動性の確保も必要と考えています。事業継続等の観点から急激な増加資金需要にも耐えうる安定的なキャッシュ・フローを確保するため、取引金融機関との関係強化や資金調達手法の多様化に取り組んでいます。外貨流動性については、主取引銀行との間で中長期多通貨コミットメントラインを設定することにより、日本国内における米ドル資金調達時の流動性リスクをヘッジしています。
⑦信用リスクについて
2025/06/26 15:01
#2 会計方針に関する事項（連結）: (ハ)棚卸資産
商品、製品、原材料、仕掛品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しておりますが、一部の商品につきましては総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)を採用しております。
2025/06/26 15:01