大木（8120）の営業利益又は営業損失（△）の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2008年3月31日: 2億1642万
2009年3月31日 +67.83%: 3億6323万
2009年12月31日 +225.96%: 11億8400万
2010年3月31日 -45.35%: 6億4700万
2010年6月30日 -47.3%: 3億4100万
2010年9月30日 +116.13%: 7億3700万
2010年12月31日 +49.25%: 11億
2011年3月31日 +0.45%: 11億500万
2011年6月30日 -91.49%: 9400万
2011年9月30日 +300%: 3億7600万
2011年12月31日 +60.37%: 6億300万
2012年3月31日 +7.96%: 6億5100万
2012年6月30日 -95.08%: 3200万
2012年9月30日 +115.63%: 6900万
2012年12月31日 +542.03%: 4億4300万
2013年3月31日 +58.47%: 7億200万
2013年6月30日: -5700万
2013年9月30日: 3億1200万
2013年12月31日 +99.04%: 6億2100万
2014年3月31日 +55.23%: 9億6400万
2014年6月30日: -2億9500万
2014年9月30日: 1100万
2014年12月31日: -2億1000万
2015年3月31日: -2億600万
2015年6月30日 -30.58%: -2億6900万

個別

2008年3月31日: 1億1554万
2009年3月31日 +212.01%: 3億6051万
2010年3月31日 +4.29%: 3億7600万
2011年3月31日 +90.16%: 7億1500万
2012年3月31日 -65.31%: 2億4800万
2013年3月31日 +58.06%: 3億9200万
2014年3月31日 +58.67%: 6億2200万
2015年3月31日 -99.36%: 400万

有報情報

#1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 退職給付会計基準等の適用については、退職給付会計基準第37項に定める経過的な取扱いに従って、当事業年度の期首において、退職給付債務及び勤務費用の計算方法の変更に伴う影響額を期首の利益剰余金に加減しております。
この結果、当事業年度の期首の退職給付引当金が31百万円増加し、利益剰余金が20百万円減少しております。また、当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額にそれぞれ与える影響は軽微であります。
2015/06/26 12:08
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 退職給付会計基準等の適用については、退職給付会計基準第37項に定める経過的な取扱いに従って、当連結会計年度の期首において、退職給付債務及び勤務費用の計算方法の変更に伴う影響額を期首の利益剰余金に加減しております。
この結果、当連結会計年度の期首の退職給付に係る負債が31百万円増加し、利益剰余金が20百万円減少しております。また、当連結会計年度の営業損失、経常利益及び税金等調整前当期純利益、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額にそれぞれ与える影響は軽微であります。
2015/06/26 12:08