- 8151
- 2026/09/03
- 時価
- 488億円
- PER 予
- 15.56倍
- 2010年以降
- 10.83-55.49倍
(2010-2025年) - PBR
- 1.39倍
- 2010年以降
- 0.56-1.36倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 3.74%
- ROE 予
- 8.95%
- ROA 予
- 6.2%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
東陽テクニカ(8151)ののれん償却額 - ライフサイエンスの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2023年9月30日
- 1055万
- 2024年9月30日 +100.01%
- 2110万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3) 報告セグメントの変更等に関する事項2025/12/18 9:00
当社グループは経営管理区分および社内組織の見直しを行ったことに伴い、当連結会計年度より「機械制御/振動騒音」を「先進モビリティ」に、「物性/エネルギー」を「脱炭素/エネルギー」に、「海洋/特機」を「海洋/防衛」に、「ライフサイエンス」を「その他」に名称変更しました。また、モビリティ分野の製品ラインを「脱炭素/エネルギー」から、事業領域が近く、シナジーが見込まれる「先進モビリティ」に移管しました。さらに、マテリアルサイエンス(材料評価)分野の製品ラインを「脱炭素/エネルギー」から「その他」に移管しました。なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の報告セグメントの区分方法により作成しております。
2 報告セグメントごとの売上高、利益または損失、資産の金額の算定方法 - #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりです。2025/12/18 9:00
前連結会計年度(自 2023年10月1日至 2024年9月30日) 当連結会計年度(自 2024年10月1日至 2025年9月30日) 退職給付費用 211,729千円 178,684千円 のれん償却額 159,467千円 200,364千円 貸倒引当金繰入額 △838千円 △277千円 - #3 報告セグメントの変更に関する事項(連結)
- 告セグメントの変更等に関する事項
当社グループは経営管理区分および社内組織の見直しを行ったことに伴い、当連結会計年度より「機械制御/振動騒音」を「先進モビリティ」に、「物性/エネルギー」を「脱炭素/エネルギー」に、「海洋/特機」を「海洋/防衛」に、「ライフサイエンス」を「その他」に名称変更しました。また、モビリティ分野の製品ラインを「脱炭素/エネルギー」から、事業領域が近く、シナジーが見込まれる「先進モビリティ」に移管しました。さらに、マテリアルサイエンス(材料評価)分野の製品ラインを「脱炭素/エネルギー」から「その他」に移管しました。なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の報告セグメントの区分方法により作成しております。2025/12/18 9:00 - #4 報告セグメントの概要(連結)
- (3) 報告セグメントの変更等に関する事項2025/12/18 9:00
当社グループは経営管理区分および社内組織の見直しを行ったことに伴い、当連結会計年度より「機械制御/振動騒音」を「先進モビリティ」に、「物性/エネルギー」を「脱炭素/エネルギー」に、「海洋/特機」を「海洋/防衛」に、「ライフサイエンス」を「その他」に名称変更しました。また、モビリティ分野の製品ラインを「脱炭素/エネルギー」から、事業領域が近く、シナジーが見込まれる「先進モビリティ」に移管しました。さらに、マテリアルサイエンス(材料評価)分野の製品ラインを「脱炭素/エネルギー」から「その他」に移管しました。なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の報告セグメントの区分方法により作成しております。 - #5 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
- 2014年12月 当社取締役 情報通信システム営業第1部・第2部、ソフトウェア・ソリューション 管掌2025/12/18 9:00
2021年12月 当社常務取締役 情報システムソリューション部、ソフトウェア・ソリューション、ライフサイエンス&マテリアルズ 管掌
2022年12月 当社常務取締役 理化学計測部、ソフトウェア・ソリューション、情報システム部 管掌 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 受注高については、複数の大型案件を受注した海洋/防衛事業が大きく伸長したのをはじめ、ほぼすべての事業において増加したことにより、過去最高となる401億5千1百万円(前連結会計年度比19.4%増)となりました。受注残高は受注の増加や案件の長期化により、前連結会計年度を大きく上回る246億2千5百万円(前連結会計年度比44.6%増)となりました。2025/12/18 9:00
なお、当社グループは経営管理区分および社内組織の見直しを行ったことに伴い、当連結会計年度より「機械制御/振動騒音」を「先進モビリティ」に、「物性/エネルギー」を「脱炭素/エネルギー」に、「海洋/特機」を「海洋/防衛」に、「ライフサイエンス」を「その他」に名称変更しました。また、モビリティ分野の製品ラインを「脱炭素/エネルギー」から、事業領域が近く、シナジーが見込まれる「先進モビリティ」に移管しました。さらに、マテリアルサイエンス(材料評価)分野の製品ラインを「脱炭素/エネルギー」から「その他」に移管しました。前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の報告セグメントの区分方法により作成しており、以下の前連結会計年度比については、変更後のセグメント区分方法に組み替えた数値で比較しております。
事業セグメントごとの業績は、次のとおりです。