東陽テクニカ(8151)の資産の部 - ライフサイエンスの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2022年9月30日
- 4億4329万
- 2023年9月30日 +84.84%
- 8億1936万
- 2024年9月30日 -32.17%
- 5億5580万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3) 報告セグメントの変更等に関する事項2025/12/18 9:00
当社グループは経営管理区分および社内組織の見直しを行ったことに伴い、当連結会計年度より「機械制御/振動騒音」を「先進モビリティ」に、「物性/エネルギー」を「脱炭素/エネルギー」に、「海洋/特機」を「海洋/防衛」に、「ライフサイエンス」を「その他」に名称変更しました。また、モビリティ分野の製品ラインを「脱炭素/エネルギー」から、事業領域が近く、シナジーが見込まれる「先進モビリティ」に移管しました。さらに、マテリアルサイエンス(材料評価)分野の製品ラインを「脱炭素/エネルギー」から「その他」に移管しました。なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の報告セグメントの区分方法により作成しております。
2 報告セグメントごとの売上高、利益または損失、資産の金額の算定方法 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 外貨建金銭債権債務は、連結決算日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。2025/12/18 9:00
なお、在外連結子会社の資産及び負債は、連結決算日の直物為替相場により円貨に換算し、収益及び費用は期中平均為替相場により円貨に換算し、換算差額は純資産の部における為替換算調整勘定に含めております。
(ト)重要なヘッジ会計の方法 - #3 報告セグメントの変更に関する事項(連結)
- 告セグメントの変更等に関する事項
当社グループは経営管理区分および社内組織の見直しを行ったことに伴い、当連結会計年度より「機械制御/振動騒音」を「先進モビリティ」に、「物性/エネルギー」を「脱炭素/エネルギー」に、「海洋/特機」を「海洋/防衛」に、「ライフサイエンス」を「その他」に名称変更しました。また、モビリティ分野の製品ラインを「脱炭素/エネルギー」から、事業領域が近く、シナジーが見込まれる「先進モビリティ」に移管しました。さらに、マテリアルサイエンス(材料評価)分野の製品ラインを「脱炭素/エネルギー」から「その他」に移管しました。なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の報告セグメントの区分方法により作成しております。2025/12/18 9:00 - #4 報告セグメントの概要(連結)
- (3) 報告セグメントの変更等に関する事項2025/12/18 9:00
当社グループは経営管理区分および社内組織の見直しを行ったことに伴い、当連結会計年度より「機械制御/振動騒音」を「先進モビリティ」に、「物性/エネルギー」を「脱炭素/エネルギー」に、「海洋/特機」を「海洋/防衛」に、「ライフサイエンス」を「その他」に名称変更しました。また、モビリティ分野の製品ラインを「脱炭素/エネルギー」から、事業領域が近く、シナジーが見込まれる「先進モビリティ」に移管しました。さらに、マテリアルサイエンス(材料評価)分野の製品ラインを「脱炭素/エネルギー」から「その他」に移管しました。なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の報告セグメントの区分方法により作成しております。 - #5 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
- 2014年12月 当社取締役 情報通信システム営業第1部・第2部、ソフトウェア・ソリューション 管掌2025/12/18 9:00
2021年12月 当社常務取締役 情報システムソリューション部、ソフトウェア・ソリューション、ライフサイエンス&マテリアルズ 管掌
2022年12月 当社常務取締役 理化学計測部、ソフトウェア・ソリューション、情報システム部 管掌 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 受注高については、複数の大型案件を受注した海洋/防衛事業が大きく伸長したのをはじめ、ほぼすべての事業において増加したことにより、過去最高となる401億5千1百万円(前連結会計年度比19.4%増)となりました。受注残高は受注の増加や案件の長期化により、前連結会計年度を大きく上回る246億2千5百万円(前連結会計年度比44.6%増)となりました。2025/12/18 9:00
なお、当社グループは経営管理区分および社内組織の見直しを行ったことに伴い、当連結会計年度より「機械制御/振動騒音」を「先進モビリティ」に、「物性/エネルギー」を「脱炭素/エネルギー」に、「海洋/特機」を「海洋/防衛」に、「ライフサイエンス」を「その他」に名称変更しました。また、モビリティ分野の製品ラインを「脱炭素/エネルギー」から、事業領域が近く、シナジーが見込まれる「先進モビリティ」に移管しました。さらに、マテリアルサイエンス(材料評価)分野の製品ラインを「脱炭素/エネルギー」から「その他」に移管しました。前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の報告セグメントの区分方法により作成しており、以下の前連結会計年度比については、変更後のセグメント区分方法に組み替えた数値で比較しております。
事業セグメントごとの業績は、次のとおりです。 - #7 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (注) 1 1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりです。2025/12/18 9:00
2 1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりです。前連結会計年度(2024年9月30日) 当連結会計年度(2025年9月30日) 連結貸借対照表の純資産の部の合計額(千円) 28,127,608 28,119,689 普通株式に係る純資産額(千円) 28,002,173 28,004,654