東陽テクニカ（8151）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年12月31日: 1億6308万
2011年3月31日 +616.14%: 11億6788万
2011年6月30日 +3.81%: 12億1242万
2011年9月30日 +8.33%: 13億1346万
2011年12月31日 -88.35%: 1億5307万
2012年3月31日 +973.7%: 16億4352万
2012年6月30日 -6.25%: 15億4087万
2012年9月30日 +20.38%: 18億5483万
2012年12月31日 -81.82%: 3億3714万
2013年3月31日 +327.12%: 14億4002万
2013年6月30日 -8.45%: 13億1839万
2013年9月30日 +36.07%: 17億9391万
2013年12月31日 -89.48%: 1億8864万
2014年3月31日 +775.12%: 16億5085万
2014年6月30日 -9.39%: 14億9578万
2014年9月30日 +25.66%: 18億7967万
2014年12月31日 -75.6%: 4億5858万
2015年3月31日 +231.42%: 15億1981万
2015年6月30日 -9.47%: 13億7584万
2015年9月30日 -0.64%: 13億6708万
2015年12月31日 -80.48%: 2億6685万
2016年3月31日 +328.65%: 11億4389万
2016年6月30日 -52.76%: 5億4032万
2016年9月30日 +6.88%: 5億7750万
2016年12月31日 -65.3%: 2億40万
2017年3月31日 +691.65%: 15億8653万
2017年6月30日 -15.24%: 13億4479万
2017年9月30日 -31.51%: 9億2102万
2017年12月31日: -3041万
2018年3月31日: 12億3967万
2018年6月30日 +14.69%: 14億2174万
2018年9月30日 +5.26%: 14億9656万
2018年12月31日: -4億4768万
2019年3月31日: 7億8579万
2019年6月30日 -44.11%: 4億3918万
2019年9月30日 +87.81%: 8億2484万
2019年12月31日 -96.49%: 2892万
2020年3月31日 +999.99%: 9億2024万
2020年6月30日 -2.84%: 8億9407万
2020年9月30日 +29.89%: 11億6130万
2020年12月31日: -4209万
2021年3月31日: 11億9061万
2021年6月30日 +13.3%: 13億4901万
2021年9月30日 +14.86%: 15億4942万
2021年12月31日 -74.09%: 4億139万
2022年3月31日 +269.71%: 14億8397万
2022年6月30日 -9.13%: 13億4844万
2022年9月30日 +22.58%: 16億5297万
2022年12月31日: -5億1728万
2023年3月31日: 9億8650万
2023年6月30日 +15.87%: 11億4306万
2023年9月30日 +41.04%: 16億1216万
2023年12月31日 -70.05%: 4億8282万
2024年3月31日 +419.19%: 25億674万
2024年6月30日 +2.03%: 25億5760万
2024年9月30日 -6.8%: 23億8369万
2024年12月31日 -94.26%: 1億3689万
2025年3月31日 +670.53%: 10億5481万
2025年6月30日 -24.92%: 7億9193万
2025年9月30日 +97.08%: 15億6076万
2025年12月31日 -87.46%: 1億9579万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/12/18 9:00
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下、「2022年改正基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
また、会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当事業年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前事業年度については遡及適用後の財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前事業年度の財務諸表への影響はありません。
2025/12/18 9:00