東京ソワール（8040）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2024年6月30日: 3億485万
2024年9月30日 -21.67%: 2億3880万
2024年12月31日 +70.42%: 4億695万
2025年3月31日 -21.99%: 3億1744万
2025年6月30日 -11.11%: 2億8219万
2025年9月30日 -19.34%: 2億2762万
2025年12月31日 +53.35%: 3億4905万

個別

2008年12月31日: 2億384万
2009年12月31日 -33.47%: 1億3561万
2010年12月31日 +40.64%: 1億9071万
2011年3月31日 -6.18%: 1億7892万
2011年6月30日 -18.52%: 1億4579万
2011年9月30日 -4.18%: 1億3969万
2011年12月31日 +15.25%: 1億6100万
2012年3月31日 +9.85%: 1億7685万
2012年6月30日 -14.79%: 1億5070万
2012年9月30日 -20.66%: 1億1956万
2012年12月31日 +39.11%: 1億6632万
2013年3月31日 +15.03%: 1億9131万
2013年6月30日 -18.58%: 1億5576万
2013年9月30日 -15.48%: 1億3164万
2013年12月31日 +45.18%: 1億9112万
2014年3月31日 -8.96%: 1億7401万
2014年6月30日 -4.77%: 1億6571万
2014年9月30日 -27.13%: 1億2076万
2014年12月31日 +44.59%: 1億7461万
2015年3月31日 -4.67%: 1億6647万
2015年6月30日 +4.62%: 1億7416万
2015年9月30日 -17.7%: 1億4333万
2015年12月31日 +28.12%: 1億8364万
2016年3月31日 -14.16%: 1億5764万
2016年6月30日 +9.88%: 1億7321万
2016年9月30日 -15.27%: 1億4677万
2016年12月31日 +17.87%: 1億7300万
2017年3月31日 -1.1%: 1億7110万
2017年6月30日 +2.2%: 1億7486万
2017年9月30日 -8.17%: 1億6057万
2017年12月31日 +32.08%: 2億1208万
2018年3月31日 -7.2%: 1億9680万
2018年6月30日 -4.97%: 1億8701万
2018年9月30日 -14.18%: 1億6049万
2018年12月31日 +24.7%: 2億12万
2019年3月31日 +8.24%: 2億1662万
2019年6月30日 +13.08%: 2億4494万
2019年9月30日 -39.32%: 1億4864万
2019年12月31日 +51.91%: 2億2580万
2020年3月31日 -9.75%: 2億378万
2020年6月30日 -45.96%: 1億1012万
2020年9月30日 +1.74%: 1億1204万
2020年12月31日 +45.94%: 1億6351万
2021年3月31日 -28.04%: 1億1766万
2021年6月30日 -27.3%: 8554万
2021年9月30日 +9.4%: 9358万
2021年12月31日 +73.42%: 1億6229万
2022年3月31日 -3.36%: 1億5683万
2022年6月30日 +16.22%: 1億8227万
2022年9月30日 +26.99%: 2億3145万
2022年12月31日 +24.54%: 2億8825万
2023年3月31日 +22.04%: 3億5179万
2023年6月30日 -7.6%: 3億2506万
2023年9月30日 +28.81%: 4億1871万
2023年12月31日 +8.46%: 4億5413万
2024年3月31日 -24.13%: 3億4453万
2024年12月31日 +18.12%: 4億695万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 製品総平均法による原価法
仕掛品ロット別の個別原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
2025/03/31 10:35
#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 仕掛品
ロット別の個別原価法
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、建物の主な耐用年数は23～44年であります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
(3) 賃貸不動産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、建物の主な耐用年数は47年であります。
(4) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
3.引当金の計上基準
(1) 貸倒引当金
債権の貸倒による損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
(2) 退職給付引当金
従業員の退職給付に備えるため、当事業年度末における退職給付債務及び年金資産の見込額に基づき計上しております。
① 退職給付見込額の期間帰属方法
退職給付債務の算定にあたり、退職給付見込額を当事業年度末までの期間に帰属させる方法については、給付算定式基準によっております。
② 数理計算上の差異の費用処理方法
数理計算上の差異は、各事業年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌事業年度から費用処理しております。
4.収益及び費用の計上基準
主に婦人フォーマルウェアの製造、販売並びにこれに付随するアクセサリー類の販売を行っております。このような製品及び商品の販売については、顧客に製品及び商品それぞれを引き渡した時点で収益を認識しております。2025/03/31 10:35