DAIKO XTECH（8023）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年6月30日: -4億36万
2010年9月30日: 2220万
2010年12月31日: -3億8131万
2011年3月31日: 4億7481万
2011年6月30日: -5億154万
2011年9月30日: 6266万
2011年12月31日: -5億7950万
2012年3月31日: 8億8035万
2012年6月30日: -8億6795万
2012年9月30日: 6395万
2012年12月31日: -6億5799万
2013年3月31日: 3億9021万
2013年6月30日: -9億9809万
2013年9月30日: -8億383万
2013年12月31日 -92.29%: -15億4569万
2014年3月31日: -6億38万
2014年6月30日 -59.93%: -9億6017万
2014年9月30日 -44.85%: -13億9078万
2014年12月31日 -35.32%: -18億8193万
2015年3月31日: -8億122万
2015年6月30日: -2億7600万
2015年9月30日: 5184万
2015年12月31日: -1億3336万
2016年3月31日: 4億3769万
2016年6月30日: -5億5370万
2016年9月30日: -828万
2016年12月31日 -999.99%: -3億7202万
2017年3月31日: 7億7938万
2017年6月30日: -3億5268万
2017年9月30日: 1億6722万
2017年12月31日: -2億6794万
2018年3月31日: 4億5604万
2018年6月30日: -1億7835万
2018年9月30日: 3億2729万
2018年12月31日: -5773万
2019年3月31日: 23億9934万
2019年6月30日 -91.14%: 2億1247万
2019年9月30日 +339.97%: 9億3482万
2019年12月31日 +57.39%: 14億7130万
2020年3月31日 +13.14%: 16億6455万
2020年6月30日: -8790万
2020年9月30日: 3億183万
2020年12月31日 +29.65%: 3億9132万
2021年3月31日 -66.38%: 1億3156万
2021年6月30日: -5341万
2021年9月30日: 4億8602万
2021年12月31日 -34.72%: 3億1725万
2022年3月31日 +249.63%: 11億921万
2022年6月30日: -1億3177万
2022年9月30日: 1億861万
2022年12月31日 -50.9%: 5332万
2023年3月31日 +999.99%: 12億119万
2023年6月30日 -77.7%: 2億6789万
2023年9月30日 +317.07%: 11億1729万
2023年12月31日 +10.49%: 12億3446万
2024年3月31日 +85.76%: 22億9310万
2024年6月30日 -88.66%: 2億5994万
2024年9月30日 +104.57%: 5億3175万
2024年12月31日 +36.72%: 7億2704万
2025年3月31日 +124.89%: 16億3505万
2025年6月30日: -1597万
2025年9月30日: 8億2182万
2025年12月31日 +39.17%: 11億4372万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/26 14:00
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/26 14:00
#3 会計方針に関する事項（連結）: ④ 未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準
2025/06/26 14:00