東海エレクトロニクス（8071）の支払手形及び買掛金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 78億3820万
2009年3月31日 -44.05%: 43億8543万
2010年3月31日 +55.62%: 68億2458万
2010年12月31日 +5.84%: 72億2330万
2011年3月31日 -3.78%: 69億5043万
2011年6月30日 -9.31%: 63億337万
2011年9月30日 +8.11%: 68億1465万
2011年12月31日 +5.73%: 72億504万
2012年3月31日 -5.36%: 68億1913万
2012年6月30日 +0.83%: 68億7573万
2012年9月30日 -0.25%: 68億5860万
2012年12月31日 -10.59%: 61億3250万
2013年3月31日 -4.44%: 58億6042万
2013年6月30日 +7.69%: 63億1093万
2013年9月30日 +2.85%: 64億9071万
2013年12月31日 +4.62%: 67億9041万
2014年3月31日 -5.23%: 64億3559万
2014年6月30日 +5.58%: 67億9450万
2014年9月30日 +2.79%: 69億8423万
2014年12月31日 +1.48%: 70億8788万
2015年3月31日 -3.79%: 68億1934万
2015年6月30日 +7.63%: 73億3976万
2015年9月30日 -8.31%: 67億2949万
2015年12月31日 -1.18%: 66億5037万
2016年3月31日 -10.57%: 59億4774万
2016年6月30日 +2.33%: 60億8619万
2016年9月30日 -26.59%: 44億6797万
2016年12月31日 -3.56%: 43億880万
2017年3月31日 +11.01%: 47億8313万
2017年6月30日 -4.86%: 45億5073万
2017年9月30日 +3.07%: 46億9024万
2017年12月31日 +0.49%: 47億1337万
2018年3月31日 -1.73%: 46億3195万
2018年6月30日 -0.11%: 46億2663万
2018年9月30日 -2.24%: 45億2302万
2018年12月31日 -6.34%: 42億3627万
2019年3月31日 -10.53%: 37億9028万
2019年6月30日 +2.2%: 38億7348万
2019年9月30日 +4.6%: 40億5149万
2019年12月31日 -3.67%: 39億293万
2020年3月31日 +9.88%: 42億8870万
2020年6月30日 -5.08%: 40億7074万
2020年9月30日 +8%: 43億9646万
2020年12月31日 +8.21%: 47億5757万
2021年3月31日 +12.49%: 53億5193万
2021年6月30日 +3.03%: 55億1392万
2021年9月30日 +12.38%: 61億9655万
2021年12月31日 -11.45%: 54億8680万
2022年3月31日 +24.15%: 68億1193万
2022年6月30日 +2.49%: 69億8151万
2022年9月30日 -14.19%: 59億9094万
2022年12月31日 +12.23%: 67億2363万
2023年3月31日 -11.32%: 59億6241万
2023年6月30日 -0.63%: 59億2498万
2023年9月30日 +1.38%: 60億670万
2023年12月31日 -10.9%: 53億5221万
2024年3月31日 +3.73%: 55億5171万
2024年6月30日 +2.84%: 57億960万
2024年9月30日 +6.73%: 60億9367万
2024年12月31日 +9.87%: 66億9486万
2025年3月31日 -39.03%: 40億8185万
2025年6月30日 -16.31%: 34億1614万
2025年9月30日 +6.36%: 36億3337万
2025年12月31日 +17.21%: 42億5876万
2026年3月31日 -5.68%: 40億1672万

有報情報

#1 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: 投資有価証券は、主に業務上の関係を有する企業の株式であり、市場価格の変動リスクに晒されております。
営業債務である支払手形及び買掛金・電子記録債務は、そのほとんどが4ヶ月以内の支払期日であります。一部の外貨建てのものについては、為替の変動リスクに晒されておりますが、同じ外貨建ての売掛金の残高と比較して、資金需要を勘案の上、原則として先物為替予約を利用してヘッジしております。
長期借入金は、主に事業譲受に係る資金調達を目的としたものであり、固定金利の契約であるため金利変動リスクはありません。
2025/06/25 11:58