東海エレクトロニクス(8071)の役員賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 3610万
- 2010年3月31日 -19.17%
- 2918万
- 2011年3月31日 +149.83%
- 7291万
- 2012年3月31日 -23.2%
- 5600万
- 2013年3月31日 +55.21%
- 8692万
- 2014年3月31日 +8.62%
- 9441万
- 2015年3月31日 +17.28%
- 1億1072万
- 2016年3月31日 -4.45%
- 1億578万
- 2017年3月31日 +7.21%
- 1億1341万
- 2018年3月31日 -5.85%
- 1億678万
- 2019年3月31日 -7.58%
- 9868万
- 2020年3月31日 -19.88%
- 7906万
- 2021年3月31日 +17.55%
- 9294万
- 2022年3月31日 +40.07%
- 1億3018万
- 2023年3月31日 -8.25%
- 1億1944万
- 2024年3月31日 +4.56%
- 1億2489万
- 2025年3月31日 +47.35%
- 1億8403万
- 2026年3月31日 -1.66%
- 1億8098万
個別
- 2008年3月31日
- 3610万
- 2010年3月31日 -19.17%
- 2918万
- 2011年3月31日 +149.83%
- 7291万
- 2012年3月31日 -23.2%
- 5600万
- 2013年3月31日 +55.21%
- 8692万
- 2014年3月31日 +8.62%
- 9441万
- 2015年3月31日 +17.28%
- 1億1072万
- 2016年3月31日 -4.45%
- 1億578万
- 2017年3月31日 +7.21%
- 1億1341万
- 2018年3月31日 -5.85%
- 1億678万
- 2019年3月31日 -7.58%
- 9868万
- 2020年3月31日 -19.88%
- 7906万
- 2021年3月31日 +17.55%
- 9294万
- 2022年3月31日 +40.07%
- 1億3018万
- 2023年3月31日 -8.25%
- 1億1944万
- 2024年3月31日 +4.56%
- 1億2489万
- 2025年3月31日 +47.35%
- 1億8403万
- 2026年3月31日 -1.66%
- 1億8098万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/24 13:03
おおよその割合前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 賞与引当金繰入額 157,655 千円 169,620 千円 役員賞与引当金繰入額 184,036 千円 180,989 千円 退職給付費用 97,306 千円 33,157 千円
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- リース資産 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を
採用しております。
(3) 重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金 当社及び国内連結子会社は、債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権につ
いては貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性
を勘案し、回収不能見込額を計上しております。また、在外連結子会社は主として
特定の債権について回収不能見込額を計上しております。なお、当連結会計年度末
における計上はありません。
② 賞与引当金 従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額を計上しております。2026/06/24 13:03 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2026/06/24 13:03
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額(目的使用) 当期末残高 賞与引当金 157,655 169,620 157,655 169,620 役員賞与引当金 184,036 180,989 184,036 180,989 関係会社事業損失引当金 66,546 124,232 - 190,779 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- リース資産 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
4 外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準
外貨建金銭債権債務は、期末日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。
5 引当金の計上基準
① 貸倒引当金 債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。なお、当事業年度末における計上はありません。
② 賞与引当金 従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額を計上しております。2026/06/24 13:03