- 8071
- 2026/09/29
- 時価
- 70億円
- PER 予
- 14倍
- 2010年以降
- 3.89-48.53倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.32倍
- 2010年以降
- 0.27-0.68倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.83%
- ROE 予
- 2.32%
- ROA 予
- 1.49%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2020/06/26 13:36
建物 10~50年
構築物 10~20年 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- ※3 担保提供資産2020/06/26 13:36
対応債務前連結会計年度(2019年3月31日) 当連結会計年度(2020年3月31日) 建物及び構築物 58,830 千円 - 千円 土地 137,760 千円 - 千円
- #3 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※2 有形固定資産減価償却累計額2020/06/26 13:36
前連結会計年度(2019年3月31日) 当連結会計年度(2020年3月31日) 建物及び構築物 903,138 千円 933,410 千円 車両運搬具 37,549 千円 38,670 千円 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 建物の当期増加額の主なものは、本社2階のValue Fusion Room(VFR)開設に伴う工事費用であります。2020/06/26 13:36
工具、器具及び備品の主なものは、試作金型購入、デモ機購入費用等であります。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2020/06/26 13:36
建物及び構築物 10~50年
車両運搬具 5~6年 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く) 定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10~50年
車両運搬具 5~6年
工具、器具及び備品 2~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価格を零とする定額法を採用しております。2020/06/26 13:36