- #1 固定資産の減価償却の方法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10～50年
構築物 10～20年
2020/06/26 13:36- #2 担保に供している資産の注記（連結）
※3 担保提供資産
| 前連結会計年度(2019年3月31日) | 当連結会計年度(2020年3月31日) |
| 建物及び構築物 | 58,830 | 千円 | - | 千円 |
| 土地 | 137,760 | 千円 | - | 千円 |
対応債務
- #3 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）
※2 有形固定資産減価償却累計額
| 前連結会計年度(2019年3月31日) | 当連結会計年度(2020年3月31日) |
| 建物及び構築物 | 903,138 | 千円 | 933,410 | 千円 |
| 車両運搬具 | 37,549 | 千円 | 38,670 | 千円 |
- #4 有形固定資産等明細表（連結）
(注) 建物の当期増加額の主なものは、本社2階のValue Fusion Room(VFR)開設に伴う工事費用であります。
工具、器具及び備品の主なものは、試作金型購入、デモ機購入費用等であります。
2020/06/26 13:36- #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
車両運搬具 5～6年
2020/06/26 13:36- #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 形固定資産(リース資産を除く) 定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
車両運搬具 5～6年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価格を零とする定額法を採用しております。2020/06/26 13:36
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
