東海エレクトロニクス（8071）の構築物（純額）の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 2009万
2009年3月31日 -17.41%: 1659万
2010年3月31日 -17.18%: 1374万
2011年3月31日 -16.93%: 1142万
2012年3月31日 +56.97%: 1792万
2013年3月31日 -14.78%: 1527万
2014年3月31日 -15.02%: 1298万
2015年3月31日 -8.84%: 1183万
2016年3月31日 -17.37%: 977万
2017年3月31日 -44.58%: 541万
2018年3月31日 -16.61%: 451万
2019年3月31日 +24.19%: 561万
2020年3月31日 -17.2%: 464万
2021年3月31日 -18.08%: 380万
2022年3月31日 -57.13%: 163万
2023年3月31日 +999.99%: 2253万
2024年3月31日 -10.72%: 2012万
2025年3月31日 -12.29%: 1764万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
車両運搬具 5～6年

2025/06/25 11:58

#2 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※4 有形固定資産減価償却累計額(減損損失累計額を含む)

	前連結会計年度(2024年3月31日)		当連結会計年度(2025年3月31日)
建物及び構築物	1,071,004	千円	1,103,723	千円
車両運搬具	17,895	千円	20,526	千円

2025/06/25 11:58

#3 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。

場所	用途	種類	減損損失(千円)
日本	事業用資産	構築物	277
シンガポール	事業用資産	リース資産	3,212

当社グループは、管理会計上の区分を考慮して、主として事業所別又は事業会社別にグルーピングし、減損損失の判定を行っております。
事業用資産については、回収可能価額は使用価値により測定しておりますが、将来キャッシュ・フローが見込めないため、回収可能価額を零として評価し、未償却残高の全額を減損損失として計上しております。

2025/06/25 11:58

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

建物 10～50年
構築物 10～20年
車両運搬具 6年

2025/06/25 11:58