UEX（9888）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 4713万
- 2010年9月30日 +262.74%
- 1億7097万
- 2010年12月31日 +86.67%
- 3億1917万
- 2011年3月31日 +83.14%
- 5億8452万
- 2011年6月30日 -90.55%
- 5521万
- 2011年9月30日
- -3968万
- 2011年12月31日
- 3418万
- 2012年3月31日 +88.21%
- 6433万
- 2012年6月30日
- -1億8905万
- 2012年9月30日 -80.21%
- -3億4070万
- 2012年12月31日
- -2億8885万
- 2013年3月31日
- -1億9508万
- 2013年6月30日
- 3323万
- 2013年9月30日 +507.77%
- 2億200万
- 2013年12月31日 +85.68%
- 3億7507万
- 2014年3月31日 +18.05%
- 4億4275万
- 2014年6月30日 -80.03%
- 8840万
- 2014年9月30日 +160.25%
- 2億3006万
- 2014年12月31日 +108.17%
- 4億7893万
- 2015年3月31日 +117.75%
- 10億4286万
- 2015年6月30日 -89.84%
- 1億593万
- 2015年9月30日 -57.63%
- 4489万
- 2015年12月31日 +388.01%
- 2億1906万
- 2016年3月31日
- -4億6966万
- 2016年6月30日
- -8546万
- 2016年9月30日
- 2億9662万
- 2016年12月31日 +112.06%
- 6億2903万
- 2017年3月31日 +117.03%
- 13億6521万
- 2017年6月30日 -80.67%
- 2億6392万
- 2017年9月30日 +134.49%
- 6億1888万
- 2017年12月31日 +69.61%
- 10億4967万
- 2018年3月31日 +21.22%
- 12億7242万
- 2018年6月30日 -73.93%
- 3億3175万
- 2018年9月30日 +84.11%
- 6億1081万
- 2018年12月31日 +14.56%
- 6億9976万
- 2019年3月31日 +23.42%
- 8億6366万
- 2019年6月30日 -81.55%
- 1億5932万
- 2019年9月30日 +129.55%
- 3億6573万
- 2019年12月31日 +63.98%
- 5億9972万
- 2020年3月31日 -7.08%
- 5億5724万
- 2020年6月30日 -93.49%
- 3628万
- 2020年9月30日 +183.64%
- 1億291万
- 2020年12月31日 +102.96%
- 2億886万
- 2021年3月31日 +80.86%
- 3億7775万
- 2021年6月30日 -52.42%
- 1億7972万
- 2021年9月30日 +171.06%
- 4億8717万
- 2021年12月31日 +116.28%
- 10億5366万
- 2022年3月31日 +62.06%
- 17億754万
- 2022年6月30日 -55.53%
- 7億5939万
- 2022年9月30日 +99.52%
- 15億1516万
- 2022年12月31日 +62.79%
- 24億6657万
- 2023年3月31日 +28.96%
- 31億8081万
- 2023年6月30日 -71.99%
- 8億9080万
- 2023年9月30日 +46.92%
- 13億873万
- 2023年12月31日 +27.9%
- 16億7386万
- 2024年3月31日 +29.93%
- 21億7481万
- 2024年6月30日 -78.34%
- 4億7107万
- 2024年9月30日 -31.47%
- 3億2283万
- 2024年12月31日 +144.58%
- 7億8958万
- 2025年3月31日 +5.3%
- 8億3140万
- 2025年6月30日 -79.37%
- 1億7155万
- 2025年9月30日 +350.88%
- 7億7351万
- 2025年12月31日 +94.82%
- 15億693万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/20 14:07
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/20 14:07
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
