UEX（9888）の仕掛品の推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 1億5441万
- 2009年9月30日 -79.11%
- 3226万
- 2010年3月31日 +16.79%
- 3767万
- 2010年12月31日 +999.99%
- 4億2280万
- 2011年3月31日 -90.89%
- 3851万
- 2011年6月30日 +96.56%
- 7570万
- 2011年9月30日 -17.53%
- 6244万
- 2011年12月31日 +42.11%
- 8873万
- 2012年3月31日 +95.36%
- 1億7334万
- 2012年6月30日 -38.34%
- 1億687万
- 2012年9月30日 +51.77%
- 1億6220万
- 2012年12月31日 -30.4%
- 1億1289万
- 2013年3月31日 -26.57%
- 8290万
- 2013年6月30日 +59.52%
- 1億3224万
- 2013年9月30日 -50.02%
- 6609万
- 2013年12月31日 +329.1%
- 2億8362万
- 2014年3月31日 -89.83%
- 2884万
- 2014年6月30日 +92.24%
- 5545万
- 2014年9月30日 +313.6%
- 2億2935万
- 2014年12月31日 +18.51%
- 2億7181万
- 2015年3月31日 -82.24%
- 4827万
- 2015年6月30日 +134.83%
- 1億1335万
- 2015年9月30日 -47.97%
- 5898万
- 2015年12月31日 +23.6%
- 7290万
- 2016年3月31日 -54.17%
- 3341万
- 2016年6月30日 +51.17%
- 5050万
- 2016年9月30日 +27.29%
- 6429万
- 2016年12月31日 +37.04%
- 8810万
- 2017年3月31日 -45.55%
- 4797万
- 2017年6月30日 +33.43%
- 6401万
- 2017年9月30日 +126.55%
- 1億4502万
- 2017年12月31日 -10.79%
- 1億2937万
- 2018年3月31日 -70.05%
- 3874万
- 2018年6月30日 +95.23%
- 7564万
- 2018年9月30日 +9.28%
- 8266万
- 2018年12月31日 +6.41%
- 8796万
- 2019年3月31日 -33.85%
- 5818万
- 2019年6月30日 -15.9%
- 4893万
- 2019年9月30日 -7.57%
- 4523万
- 2019年12月31日 +111.6%
- 9571万
- 2020年3月31日 -37.36%
- 5995万
- 2020年6月30日 +237.35%
- 2億224万
- 2020年9月30日 -69.61%
- 6146万
- 2020年12月31日 +64.69%
- 1億122万
- 2021年3月31日 -45.69%
- 5497万
- 2021年6月30日 +110.36%
- 1億1565万
- 2021年9月30日 -45.37%
- 6318万
- 2021年12月31日 +35.96%
- 8590万
- 2022年3月31日 -27.51%
- 6227万
- 2022年6月30日 +63.52%
- 1億182万
- 2022年9月30日 +15.62%
- 1億1773万
- 2022年12月31日 -1.66%
- 1億1578万
- 2023年3月31日 -40.54%
- 6884万
- 2023年6月30日 +44.76%
- 9965万
- 2023年9月30日 +61.9%
- 1億6134万
- 2023年12月31日 +28.39%
- 2億714万
- 2024年3月31日 +26.5%
- 2億6203万
- 2024年6月30日 -43.28%
- 1億4862万
- 2024年9月30日 -25.26%
- 1億1107万
- 2024年12月31日 -20.52%
- 8828万
- 2025年3月31日 +15.81%
- 1億225万
- 2025年6月30日 +101.09%
- 2億561万
- 2025年9月30日 +34.55%
- 2億7665万
- 2025年12月31日 -23.95%
- 2億1039万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な資産の評価基準及び評価方法
(イ)有価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
…時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
市場価格のない株式等
…移動平均法による原価法
(ロ)棚卸資産
評価基準は原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっておりま
す。
商品、製品………主として月別移動平均法
仕掛品、原材料…主として月別移動平均法
貯蔵品……………最終仕入原価法2025/06/20 14:07 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 商品、製品………主として月別移動平均法2025/06/20 14:07
仕掛品、原材料…主として月別移動平均法
貯蔵品……………最終仕入原価法
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
