JK HD（9896）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 6000万
2010年9月30日 +999.99%: 6億9600万
2010年12月31日 +84.2%: 12億8200万
2011年3月31日 +51.48%: 19億4200万
2011年6月30日 -86.05%: 2億7100万
2011年9月30日 +132.84%: 6億3100万
2011年12月31日 +150.55%: 15億8100万
2012年3月31日 +52.94%: 24億1800万
2012年6月30日 -92.8%: 1億7400万
2012年9月30日 +260.34%: 6億2700万
2012年12月31日 +179.9%: 17億5500万
2013年3月31日 +36.18%: 23億9000万
2013年6月30日 -63.47%: 8億7300万
2013年9月30日 +113.97%: 18億6800万
2013年12月31日 +46.84%: 27億4300万
2014年3月31日 +28.18%: 35億1600万
2014年6月30日 -64.93%: 12億3300万
2014年9月30日 +64.07%: 20億2300万
2014年12月31日 +44.19%: 29億1700万
2015年3月31日 +27.43%: 37億1700万
2015年6月30日 -83.99%: 5億9500万
2015年9月30日 +29.75%: 7億7200万
2015年12月31日 +131.61%: 17億8800万
2016年3月31日 +14.65%: 20億5000万
2016年6月30日 -79.95%: 4億1100万
2016年9月30日 +269.59%: 15億1900万
2016年12月31日 +115.21%: 32億6900万
2017年3月31日 +21.93%: 39億8600万
2017年6月30日 -73.13%: 10億7100万
2017年9月30日 +105.7%: 22億300万
2017年12月31日 +71.04%: 37億6800万
2018年3月31日 -5.68%: 35億5400万
2018年6月30日 -80.16%: 7億500万
2018年9月30日 +19.43%: 8億4200万
2018年12月31日 +38.12%: 11億6300万
2019年3月31日 +31.13%: 15億2500万
2019年6月30日 -88.26%: 1億7900万
2019年9月30日 +475.98%: 10億3100万
2019年12月31日 +118.04%: 22億4800万
2020年3月31日 -3.38%: 21億7200万
2020年6月30日 -66.76%: 7億2200万
2020年9月30日 +161.91%: 18億9100万
2020年12月31日 +68.91%: 31億9400万
2021年3月31日 +25.64%: 40億1300万
2021年6月30日 -71.89%: 11億2800万
2021年9月30日 +281.83%: 43億700万
2021年12月31日 +75.39%: 75億5400万
2022年3月31日 +16.8%: 88億2300万
2022年6月30日 -72.58%: 24億1900万
2022年9月30日 +94.34%: 47億100万
2022年12月31日 +47.82%: 69億4900万
2023年3月31日 -1.04%: 68億7700万
2023年6月30日 -79.99%: 13億7600万
2023年9月30日 +114.61%: 29億5300万
2023年12月31日 +58.04%: 46億6700万
2024年3月31日 +36.88%: 63億8800万
2024年6月30日 -88.37%: 7億4300万
2024年9月30日 +149.53%: 18億5400万
2024年12月31日 +87.97%: 34億8500万
2025年3月31日 +13.46%: 39億5400万
2025年9月30日 -48.13%: 20億5100万
2025年12月31日 +93.42%: 39億6700万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 16:04
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっています。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 16:04