イエローハット（9882）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -3億2300万
2010年9月30日: 12億1700万
2010年12月31日 +127.53%: 27億6900万
2011年3月31日 +12.24%: 31億800万
2011年6月30日 -59.49%: 12億5900万
2011年9月30日 +110.01%: 26億4400万
2011年12月31日 +56.69%: 41億4300万
2012年3月31日 +27.83%: 52億9600万
2012年6月30日 -43.52%: 29億9100万
2012年9月30日 +9.29%: 32億6900万
2012年12月31日 +54.42%: 50億4800万
2013年3月31日 +23.87%: 62億5300万
2013年6月30日 -83.03%: 10億6100万
2013年9月30日 +174.27%: 29億1000万
2013年12月31日 +81.62%: 52億8500万
2014年3月31日 +39.6%: 73億7800万
2014年6月30日 -85.33%: 10億8200万
2014年9月30日 +103.33%: 22億
2014年12月31日 +110.27%: 46億2600万
2015年3月31日 +25.12%: 57億8800万
2015年6月30日 -73.06%: 15億5900万
2015年9月30日 +63.63%: 25億5100万
2015年12月31日 +70.21%: 43億4200万
2016年3月31日 +23.68%: 53億7000万
2016年6月30日 -86%: 7億5200万
2016年9月30日 +96.28%: 14億7600万
2016年12月31日 +192.75%: 43億2100万
2017年3月31日 +32.33%: 57億1800万
2017年6月30日 -79.33%: 11億8200万
2017年9月30日 +87.99%: 22億2200万
2017年12月31日 +161.79%: 58億1700万
2018年3月31日 +19.79%: 69億6800万
2018年6月30日 -82.25%: 12億3700万
2018年9月30日 +98.3%: 24億5300万
2018年12月31日 +143.86%: 59億8200万
2019年3月31日 +19.42%: 71億4400万
2019年6月30日 -77.07%: 16億3800万
2019年9月30日 +158.3%: 42億3100万
2019年12月31日 +70.05%: 71億9500万
2020年3月31日 +0.18%: 72億800万
2020年6月30日 -78.95%: 15億1700万
2020年9月30日 +137.57%: 36億400万
2020年12月31日 +132.21%: 83億6900万
2021年3月31日 +11.29%: 93億1400万
2021年6月30日 -77.98%: 20億5100万
2021年9月30日 +67.92%: 34億4400万
2021年12月31日 +137.25%: 81億7100万
2022年3月31日 +20.35%: 98億3400万
2022年6月30日 -74.14%: 25億4300万
2022年9月30日 +62.56%: 41億3400万
2022年12月31日 +133.38%: 96億4800万
2023年3月31日 +15.52%: 111億4500万
2023年6月30日 -72.39%: 30億7700万
2023年9月30日 +74.85%: 53億8000万
2023年12月31日 +88.46%: 101億3900万
2024年3月31日 +25.65%: 127億4000万
2024年6月30日 -80.55%: 24億7800万
2024年9月30日 +43.83%: 35億6400万
2024年12月31日 +191.67%: 103億9500万
2025年3月31日 +17.07%: 121億6900万
2025年6月30日 -78.9%: 25億6800万
2025年9月30日 +138.71%: 61億3000万
2025年12月31日 +107.93%: 127億4600万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/20 15:31
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/20 15:31
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/20 15:31
#4 会計方針に関する事項（連結）: 過去勤務費用は、その発生時の従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数による定額法により費用処理しております。
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5) 重要な収益及び費用の計上基準
2025/06/20 15:31