- 9816
- 2026/09/07
- 時価
- 24億円
- PER 予
- 15.32倍
- 2010年以降
- 赤字-155.44倍
（2010-2026年） - PBR
- 0.81倍
- 2010年以降
- 0.48-7.7倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 1.98%
- ROE 予
- 5.28%
- ROA 予
- 2.71%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ストライダーズ（9816）の非支配株主持分の推移 - 全期間
連結
- 2015年3月31日
- 2806万
- 2015年6月30日 -98%
- 56万
- 2015年9月30日 -2.67%
- 54万
- 2015年12月31日 +4.21%
- 56万
- 2016年3月31日 +10.37%
- 62万
- 2016年6月30日 +0.32%
- 63万
- 2016年9月30日 +1.11%
- 63万
- 2016年12月31日 +2.67%
- 65万
- 2017年3月31日 -9.33%
- 59万
- 2017年6月30日 +2.36%
- 60万
- 2017年9月30日 +0.66%
- 61万
- 2017年12月31日 +2.45%
- 62万
- 2018年3月31日 +999.99%
- 1716万
- 2018年6月30日 -3.65%
- 1654万
- 2018年9月30日 +23.15%
- 2036万
- 2018年12月31日 +20.26%
- 2449万
- 2019年3月31日 -53.49%
- 1139万
- 2019年6月30日 -15.59%
- 961万
- 2019年9月30日 +130.03%
- 2212万
- 2019年12月31日 +57.12%
- 3476万
- 2020年3月31日 +0.87%
- 3506万
- 2020年6月30日 -5.7%
- 3306万
- 2020年9月30日 +45.53%
- 4812万
- 2020年12月31日 -35.36%
- 3110万
- 2021年3月31日 +55.83%
- 4847万
- 2021年6月30日 -40.78%
- 2870万
- 2021年9月30日 -28.1%
- 2063万
- 2021年12月31日 +8.89%
- 2247万
- 2022年3月31日 +1.92%
- 2290万
- 2022年6月30日 +0.34%
- 2298万
- 2022年9月30日 -2.51%
- 2240万
- 2022年12月31日 +8.19%
- 2423万
- 2023年3月31日 +2.55%
- 2485万
- 2023年6月30日 -3.92%
- 2388万
- 2023年9月30日 +0.15%
- 2391万
- 2023年12月31日 +5.87%
- 2532万
- 2024年3月31日 -0.6%
- 2517万
- 2024年6月30日 +2.4%
- 2577万
- 2024年9月30日 -99.62%
- 99,000
- 2024年12月31日 -1.01%
- 98,000
- 2025年3月31日 -12.24%
- 86,000
- 2025年6月30日 +15.12%
- 99,000
- 2025年9月30日 +4.04%
- 10万
- 2025年12月31日 +24.27%
- 12万
- 2026年3月31日 +101.56%
- 25万
- 2026年6月30日 +122.48%
- 57万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- (5) 重要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算基準2026/06/18 12:06
外貨建金銭債権債務は、連結決算日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。なお、在外子会社等の資産及び負債は、連結決算日の直物為替相場により円貨に換算し、収益及び費用は期中平均相場により円貨に換算し、換算差額は純資産の部における為替換算調整勘定及び非支配株主持分に含めて計上しております。
(6) 重要なヘッジ会計の方針 - #2 株式の売却により連結子会社でなくなった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳（連結）
- 株式の売却により、モバイルリンク株式会社が連結子会社でなくなったことに伴う売却時の資産及び負債の内訳並びに株式の売却価格と売却による支出は次のとおりです。2026/06/18 12:06
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)流動資産 159,158 千円 固定負債 △12,272 〃 非支配株主持分 △29,690 〃 株式の売却益 15,735 〃
株式の売却により、株式会社ReLiveが連結子会社でなくなったことに伴う売却時の資産及び負債の内訳並びに株式の売却価格と売却による支出は次のとおりです。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
