建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
工具、器具及び備品 5年
(2)無形固定資産
自社利用ソフトウェア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/06/25 10:52

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
定期預金	160,000千円	100,000千円
建物	325,873千円	877,132千円
土地	125,663千円	348,663千円

担保付債務は、次のとおりであります。

2015/06/25 10:52

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
当社及び連結子会社は主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 6年～31年
機械装置及び運搬具 2年～10年
工具、器具及び備品 4年～10年
② 無形固定資産
自社利用ソフトウェア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/06/25 10:52