#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (2) 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報
2015/06/25 15:09
#2 固定資産の減価償却の方法: 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～38年
機械及び装置 2～17年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(4) 長期前払費用
均等償却をしております。2015/06/25 15:09
#3 有形固定資産等明細表（連結）: 【有形固定資産等明細表】
(単位:千円未満切捨て)
2015/06/25 15:09
#4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: 当連結会計年度末の総資産は前連結会計年度末比2,064百万円(8%)増加し、26,503百万円となりました。
流動資産は前連結会計年度末比2,199百万円(12%)増加の20,384百万円となりました。これは関係会社短期貸付金が減少した一方で、現金及び預金、受取手形及び売掛金が増加したことによるものです。また、固定資産は前連結会計年度末比135百万円(2%)減少し、6,118百万円となりました。
負債合計は前連結会計年度末比251百万円(4%)増加の7,283百万円となりました。これは未払法人税等が減少した一方で、買掛金が増加したことによるものです。
2015/06/25 15:09
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～38年
機械装置及び運搬具 2～17年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/25 15:09