杉本商事（9932）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2014年12月31日: 10億7202万
2015年3月31日 +42.83%: 15億3115万
2015年6月30日 -76.56%: 3億5888万
2015年9月30日 +48.37%: 5億3247万
2015年12月31日 +139.21%: 12億7372万
2016年3月31日 -9.46%: 11億5327万
2016年6月30日 -86.63%: 1億5424万
2016年9月30日 +318.37%: 6億4528万
2016年12月31日 +132.58%: 15億78万
2017年3月31日 +30.77%: 19億6252万
2017年6月30日 -78.94%: 4億1340万
2017年9月30日 +131.64%: 9億5759万
2017年12月31日 +84.56%: 17億6738万
2018年3月31日 +18.44%: 20億9323万
2018年6月30日 -80.74%: 4億323万
2018年9月30日 +140.11%: 9億6821万
2018年12月31日 +49.63%: 14億4874万
2019年3月31日 +36.9%: 19億8339万
2019年6月30日 -82.54%: 3億4635万
2019年9月30日 +133.61%: 8億910万
2019年12月31日 +114.81%: 17億3800万
2020年3月31日 +6.55%: 18億5185万
2020年6月30日 -74.42%: 4億7370万
2020年9月30日 +98.44%: 9億3999万
2020年12月31日 +79.33%: 16億8570万
2021年3月31日 +36.19%: 22億9575万
2021年6月30日 -84.18%: 3億6316万
2021年9月30日 +124.99%: 8億1707万
2021年12月31日 +88.15%: 15億3736万
2022年3月31日 +9.92%: 16億8993万
2022年6月30日 -93.16%: 1億1555万
2022年9月30日 +447.33%: 6億3248万
2022年12月31日 +127.2%: 14億3703万
2023年3月31日 +51.58%: 21億7829万
2023年6月30日 -68.05%: 6億9596万
2023年9月30日 +65.82%: 11億5402万
2023年12月31日 +78.48%: 20億5970万
2024年3月31日 +37.03%: 28億2242万
2024年6月30日 -85.98%: 3億9569万
2024年9月30日 +11.44%: 4億4095万
2024年12月31日 +238.28%: 14億9168万
2025年3月31日 +7.44%: 16億264万
2025年6月30日 -79.34%: 3億3111万
2025年9月30日 +194.78%: 9億7607万
2025年12月31日 +95.86%: 19億1168万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/17 16:07
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/17 16:07
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は遡及適用され、前連結会計年度については、遡及適用後の連結財務諸表となっております。
2025/06/17 16:07