アルテック（9972）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年2月28日: -2億1215万
2011年5月31日: -1億4994万
2011年8月31日: -8924万
2011年11月30日 -106.85%: -1億8460万
2012年2月29日: 1億784万
2012年5月31日 +32.03%: 1億4238万
2012年8月31日: -1億1944万
2012年11月30日: 1億8376万
2013年2月28日 +275.46%: 6億8995万
2013年5月31日 +62.98%: 11億2445万
2013年8月31日 +35.92%: 15億2834万
2013年11月30日 +5.19%: 16億769万
2014年2月28日 -70.41%: 4億7573万
2014年5月31日 -45.87%: 2億5751万
2014年8月31日 -45.34%: 1億4075万
2014年11月30日 +495.1%: 8億3763万
2015年2月28日 -59.57%: 3億3868万
2015年5月31日 +111.78%: 7億1726万
2015年8月31日 -1.15%: 7億903万
2015年11月30日: -4億3425万
2016年2月29日 -12.1%: -4億8681万
2016年5月31日 -71.58%: -8億3528万
2016年8月31日 -99.71%: -16億6814万
2016年11月30日: -12億6518万
2017年2月28日: 3億8324万
2017年5月31日 +50.87%: 5億7822万
2017年8月31日 +34.27%: 7億7639万
2017年11月30日 +72.74%: 13億4115万
2018年2月28日 -90.66%: 1億2526万
2018年5月31日 +52.73%: 1億9131万
2018年8月31日 -42.08%: 1億1081万
2018年11月30日 +274.08%: 4億1453万
2019年2月28日: -2億9038万
2019年5月31日: 1億725万
2019年8月31日: -7208万
2019年11月30日: 3346万
2020年2月29日 +24.47%: 4165万
2020年5月31日 +362.35%: 1億9257万
2020年8月31日 +74.03%: 3億3514万
2020年11月30日 +94.72%: 6億5260万
2021年2月28日 -66.37%: 2億1948万
2021年5月31日 +233.17%: 7億3125万
2021年8月31日 +28.12%: 9億3685万
2021年11月30日 +18.48%: 11億995万
2022年2月28日 -72.28%: 3億769万
2022年5月31日 +249.43%: 10億7516万
2022年8月31日 +53.39%: 16億4918万
2022年11月30日 +5.14%: 17億3390万
2023年2月28日: -5億6338万
2023年5月31日: -5億3773万
2023年8月31日: -2億2177万
2023年11月30日 -356.97%: -10億1345万
2024年2月29日: -2億4920万
2024年5月31日: -3643万
2024年8月31日: 7億6389万
2024年11月30日: -5億1674万
2025年2月28日: 3億4031万
2025年5月31日: -1億3810万
2025年8月31日 -59.54%: -2億2034万
2025年11月30日 -962.13%: -23億4036万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/02/24 15:21
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いおよび「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2026/02/24 15:21