要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 3～20年
工具、器具及び備品 3～13年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお自社のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ長期前払費用
定額法2023/03/31 15:03

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

工具、器具及び備品 3～13年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2023/03/31 15:03

#3 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）

(1)当事業年度の財務諸表に計上した金額

	前事業年度	当事業年度
有形固定資産	169,305千円	75,178千円
無形固定資産	349千円	120千円

(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)」に記載した内容と同一であります。

2023/03/31 15:03

#4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）

(重要な会計上の見積り)
有形固定資産および無形固定資産の減損
(1)当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額

2023/03/31 15:03

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

工具、器具及び備品 3～8年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2023/03/31 15:03