KOZO HD（9973）のソフトウェアの推移 - 通期

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 3～20年
工具、器具及び備品 3～13年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお自社のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ 長期前払費用
定額法2026/03/30 15:01

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定額法
なお自社のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ 長期前払費用

2026/03/30 15:01

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法
なお自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
長期前払費用

2026/03/30 15:01