KOZO HD（9973）の構築物（純額）の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年12月31日: 7656万
2009年12月31日 -22.71%: 5917万
2010年12月31日 -26.01%: 4378万
2011年12月31日 -22.42%: 3396万
2012年12月31日 -7.22%: 3151万
2014年12月31日 -81.28%: 589万
2015年12月31日 -16.56%: 492万
2016年12月31日 -15.12%: 417万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 3～20年
工具、器具及び備品 3～13年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお自社のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ長期前払費用
定額法2025/03/27 15:01
#2 減損損失に関する注記（連結）: (2) 減損損失の認識に至った経緯
主力事業において、仕入商材の高騰等により収益性が減退した店舗において、販売環境が悪化したことを鑑み、長期的な消費の落ち込みに加え、恒常的に不採算となっていた資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失79,195千円を特別損失に計上しました。その内訳は、建物及び構築物20,621千円、リース資産2,912千円、工具、器具及び備品14,036千円、除去債務資産40,434千円等であります。
(3) 資産のグルーピングの方法
2025/03/27 15:01
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
2025/03/27 15:01
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
2025/03/27 15:01