#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づいております。
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/06/28 15:10
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法を採用しております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づいております。
ハリース資産
2023/06/28 15:10
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法を採用しております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づいております。
(3) リース資産
2023/06/28 15:10