建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、旧定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2014/08/21 14:11

#2 担保に供している資産の注記（連結）

(担保に供している資産)

	前連結会計年度(平成25年5月31日)			当連結会計年度(平成26年5月31日)
建物及び構築物	224		百万円	209	百万円

(上記に対応する債務)

2014/08/21 14:11

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

成19年3月31日以前に取得したもの
主として旧定率法によっております。
ただし、連結財務諸表提出会社及び国内連結子会社については、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、旧定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2014/08/21 14:11