棚卸資産
a.商品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
b.製品・仕掛品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
c.原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
d.貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、主に、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	7～39年
機械装置及び運搬具	2～17年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
また、顧客関連資産については、その効果の及ぶ期間(10～20年)に基づく定額法を採用しております。2026/06/23 16:12

#2 引当金明細表（連結）

(単位:百万円)

区分	当期首残高	当期増加額	当期減少額	当期末残高
賞与引当金	754	781	754	781
株式給付引当金	-	35	-	35

2026/06/23 16:12

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

棚卸資産
① 商品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
② 製品・仕掛品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
③ 原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
④ 貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2026/06/23 16:12