建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1 帳簿価額のうち「その他」は、リース資産、工具、器具及び備品並びに有形固定資産その他の合計であり、建設仮勘定を含んでおります。
2 営業店舗倉庫で一部土地及び建物を賃借しております。その土地の面積は⦅ ⦆で外書しております。なお、年間賃借料は、174,194千円であります。
3 機械装置及び運搬具・その他設備で外注先・仕入先へ貸与中のものは[ ]で内書しております。

2016/05/18 10:47

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)………定額法
建物(建物附属設備を除く)以外…定率法
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。(ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法)
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
(4) 長期前払費用
均等償却
(5) 少額償却資産
均等償却2016/05/18 10:47

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	2,263千円	409千円
機械装置及び運搬具	162	505

2016/05/18 10:47

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	関東工場	221,985千円
機械及び装置	太陽光発電設備	97,434千円

2.「当期首残高」「当期末残高」欄の[ ]内は内書きで、土地の再評価に関する法律(平成10年3月31日公布法律第34号)により行った土地の再評価に係る再評価差額であります。
3.「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。

2016/05/18 10:47

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)………定額法
建物(建物附属設備を除く)以外…定率法

2016/05/18 10:47