東北化学薬品(7446)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年9月30日
- 3億3060万
- 2009年9月30日 +38.56%
- 4億5808万
- 2010年9月30日 -2.71%
- 4億4565万
- 2011年9月30日 -2.53%
- 4億3439万
- 2012年9月30日 -4.78%
- 4億1361万
- 2013年9月30日 -5.62%
- 3億9037万
- 2014年9月30日 -2.2%
- 3億8179万
- 2015年9月30日 -6.47%
- 3億5709万
- 2016年9月30日 -5.52%
- 3億3736万
- 2017年9月30日 -4.57%
- 3億2195万
- 2018年9月30日 -6.68%
- 3億46万
- 2019年9月30日 -6.88%
- 2億7980万
- 2020年9月30日 +4.82%
- 2億9327万
- 2021年9月30日 -3.82%
- 2億8207万
- 2022年9月30日 -5.93%
- 2億6535万
- 2023年9月30日 +24.48%
- 3億3032万
- 2024年9月30日 +9.94%
- 3億6314万
- 2025年9月30日 -6.24%
- 3億4046万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年10月1日 至 2024年9月30日)2025/12/17 13:05
当社及び連結子会社は、固定資産の減損損失について事業セグメント別には配分しておりません。減損損失の金額は、38,143千円であり、内容は土地、建物及び構築物、その他(車輌運搬具)及びリース資産によるものであります。
当連結会計年度(自 2024年10月1日 至 2025年9月30日) - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法2025/12/17 13:05
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。2025/12/17 13:05
前連結会計年度(自 2023年10月1日至 2024年9月30日) 当連結会計年度(自 2024年10月1日至 2025年9月30日) 建物及び構築物 ―千円 18,724千円 土地 ―千円 26,782千円 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2025/12/17 13:05
前連結会計年度(自 2023年10月1日至 2024年9月30日) 当連結会計年度(自 2024年10月1日至 2025年9月30日) 建物及び構築物 2,134千円 903千円 有形固定資産その他(工具、器具及び備品) 2,400千円 305千円 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- (担保に供している資産)2025/12/17 13:05
(担保に係る債務)前連結会計年度(2024年9月30日) 当連結会計年度(2025年9月30日) 現金及び預金 8,202千円 8,202千円 建物及び構築物 19,978千円 19,015千円 土地 258,846千円 258,846千円
- #6 沿革
- 2 【沿革】2025/12/17 13:05
年月 事項 1988年8月 ソフトウエアの開発やパソコンの販売を目的として、子会社の東北システム㈱を設立 1989年3月 自社所有の土地・建物の管理を目的として、100%子会社の㈱東化地所を設立 1989年4月 宮城県黒川郡に仙台支店を開設 - #7 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年10月1日 至 2024年9月30日)2025/12/17 13:05
(経緯)場所 用途 種類 金額 秋田県秋田市 事業用資産 土地 21,574千円 秋田県秋田市 事業用資産 建物及び構築物 484千円 秋田県秋田市 事業用資産 その他 176千円
支店における営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなる見込みである資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (固定資産)2025/12/17 13:05
当連結会計年度末における固定資産は、55億96百万円(前連結会計年度は、55億45百万円)となり、51百万円増加しました。これは主に、ソフトウエアが82百万円、リース投資資産が78百万円、建物及び構築物が29百万円、差入保証金が23百万円及び土地が23百万円減少したものの、投資有価証券が2億13百万円増加したことによるものであります。
(流動負債)