- #1 リース取引関係、中間連結財務諸表（連結）
無形固定資産
ソフトウエアであります。
②リース資産の減価償却の方法
2019/12/09 16:00- #2 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③リース資産及び使用権資産
2019/12/09 16:00- #3 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/12/09 16:00 - #4 研究開発活動
(光学機器、業務用映像機器)
産業用レンズでは、CCTVズームレンズにおいて、環境温度が変化した際に起こるフォーカスずれを補正する機構及びソフトウエアの開発を行いました。
眼鏡関係では、単眼鏡TSN-990 PROMINARの880シリーズの後継機として、対物レンズ径99mmのフラッグシップ機の検討及び設計を行いました。
2019/12/09 16:00- #5 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
2019/12/09 16:00- #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く)
[提出会社及び国内連結子会社]
主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
[海外連結子会社]
主として定額法によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③リース資産及び使用権資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/12/09 16:00
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
