建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法によっております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
機械装置及び運搬具 3年～15年

2018/06/28 16:58

#2 固定資産処分損に関する注記

※3 固定資産処分損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	64,391千円	68,098千円
機械装置及び運搬具	-	439

2018/06/28 16:58

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	3,481千円	-千円
機械装置及び運搬具	-	31

2018/06/28 16:58

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
機械装置及び運搬具 3年～15年

2018/06/28 16:58