ソフトウエア
連結
- 2017年3月31日
- 3億5137万
- 2018年3月31日 +24.93%
- 4億3896万
個別
- 2017年3月31日
- 3億5085万
- 2018年3月31日 +18.49%
- 4億1573万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 3年~50年
機械装置及び運搬具 3年~15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2018/06/28 16:58 - #2 固定資産処分損に関する注記
- ※3 固定資産処分損の内訳は次のとおりであります。2018/06/28 16:58
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 土地 2,445 653 ソフトウエア 1,925 - 計 68,761 69,860 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (増加)2018/06/28 16:58
(減少)建物 ショールーム増築 15,265千円 ショールーム改装 347,231千円 ソフトウエア 新コンピュータシステムの構築 195,902千円
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- b.経営成績の分析2018/06/28 16:58
当連結会計年度は、工期の遅れによる影響も一部にありましたが、民間投資を中心とした堅調な建築需要を背景に、連結売上高は20,523百万円(前期比4.8%増)となりました。利益面では、システム導入などの効率経営への取り組みにより経費の低減に努めましたが、平成29年6月に完成した名古屋新ショールームやソフトウエアなどの減価償却費の増加、また、新ショールーム・事務所用地取得に伴う不動産取得税等の租税公課の増加などにより、販売管理費は127百万円増加しました。これらにより、連結営業利益は5,591百万円(同1.2%増)となりました。また、当社は安定した仕入を行う為に為替予約を行っており、為替レートが年度末には円高にシフトしたことで、3年を超える為替予約残の時価評価の洗い替え処理で、1,000百万円のデリバティブ評価損(2017年3月期末は148百万円のデリバティブ評価損)を計上したことで、連結経常利益は4,953百万円(同12.1%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は3,207百万円(同14.8%減)となりました。
c. 資本の財源及び資金の流動性について - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年~50年
機械装置及び運搬具 3年~15年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2018/06/28 16:58