スズデン（7480）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 1億7325万
2010年9月30日 +96.18%: 3億3990万
2010年12月31日 +44.74%: 4億9196万
2011年3月31日 +38.77%: 6億8270万
2011年6月30日 -73.59%: 1億8032万
2011年9月30日 +54.7%: 2億7895万
2011年12月31日 +2.81%: 2億8678万
2012年3月31日 +96.91%: 5億6471万
2012年6月30日 -87.7%: 6943万
2012年9月30日 +70.65%: 1億1849万
2012年12月31日 +30.87%: 1億5507万
2013年3月31日 +208.85%: 4億7895万
2013年6月30日 -79.77%: 9691万
2013年9月30日 +124.75%: 2億1781万
2013年12月31日 +88.14%: 4億978万
2014年3月31日 +44.84%: 5億9351万
2014年6月30日 -83.32%: 9898万
2014年9月30日: -1億2980万
2014年12月31日: -1億1396万
2015年3月31日: 3億614万
2015年6月30日 -40.23%: 1億8297万
2015年9月30日 +140.16%: 4億3943万
2015年12月31日 +26.92%: 5億5770万
2016年3月31日 +19.16%: 6億6457万
2016年6月30日 -88.04%: 7947万
2016年9月30日 +266.18%: 2億9101万
2016年12月31日 +68.67%: 4億9084万
2017年3月31日 +76.97%: 8億6867万
2017年6月30日 -73.11%: 2億3357万
2017年9月30日 +168.78%: 6億2778万
2017年12月31日 +54.8%: 9億7182万
2018年3月31日 +38.97%: 13億5050万
2018年6月30日 -77.39%: 3億530万
2018年9月30日 +99.85%: 6億1015万
2018年12月31日 +24.67%: 7億6066万
2019年3月31日 +63.59%: 12億4432万
2019年6月30日 -81.23%: 2億3361万
2019年9月30日 +115.34%: 5億307万
2019年12月31日 +54.58%: 7億7762万
2020年3月31日 +38.65%: 10億7819万
2020年6月30日 -73.76%: 2億8294万
2020年9月30日 +79.53%: 5億798万
2020年12月31日 +23.13%: 6億2547万
2021年3月31日 +51.07%: 9億4487万
2021年6月30日 -60.8%: 3億7036万
2021年9月30日 +145.89%: 9億1068万
2021年12月31日 +71.01%: 15億5736万
2022年3月31日 +48.12%: 23億680万
2022年6月30日 -67.4%: 7億5206万
2022年9月30日 +120.54%: 16億5864万
2022年12月31日 +47.93%: 24億5357万
2023年3月31日 +37.55%: 33億7485万
2023年6月30日 -80.69%: 6億5167万
2023年9月30日 +80.86%: 11億7860万
2023年12月31日 +43.61%: 16億9264万
2024年3月31日 +28.88%: 21億8153万
2024年6月30日 -84.61%: 3億3567万
2024年9月30日 +133.86%: 7億8500万
2024年12月31日 +56.02%: 12億2478万
2025年3月31日 +38.87%: 17億90万
2025年6月30日 -81.9%: 3億788万
2025年9月30日 +142.89%: 7億4780万
2025年12月31日 +54.3%: 11億5383万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/23 14:46
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/23 14:46