建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法を採用しております。
(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 2～60年
機械及び装置 2～15年
(2)無形固定資産
定額法(但し、のれんについては、取得後5年間で均等償却し、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法)を採用しております。2015/09/11 14:15

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※2 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	0百万円	-百万円
機械装置及び運搬具	-	0

2015/09/11 14:15

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	12百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	3	4

2015/09/11 14:15

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	1,034百万円	1,033百万円
土地	4,660	4,650

担保付債務は、次のとおりであります。

2015/09/11 14:15

#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

有形固定資産に係る国庫補助金等の受入れによる圧縮記帳累計額は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	31百万円	31百万円
機械装置及び運搬具	48	48

2015/09/11 14:15

#6 有形固定資産等明細表（連結）

当期減少額」及び「当期償却額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。
2.当期増加額の主なものは、建物について本社GHP空調設備68百万円、構築物について千曲太陽光発電設備155百万円等であります。
3.土地の減少額には、国庫補助金等による圧縮記帳額24百万円が含まれております。
4.無形固定資産の金額が資産の総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。2015/09/11 14:15

#7 減損損失に関する注記（連結）

2015/09/11 14:15

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

定率法を採用しております。
(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2015/09/11 14:15