無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

建物 6年～50年
ロ 無形固定資産
定額法によっております。

2019/07/10 9:01

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

たな卸資産
主として総平均法(月別)による原価法(収益の低下による簿価切下げの方法)、ただし、特注品については同仕様の特注品毎の総平均法(月別)による原価法によっております。
ロ 重要な減価償却資産の減価償却方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く。)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備並びに構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 6年～50年2019/07/10 9:01

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年間)に基づいております。2019/07/10 9:01