構築物(純額)
個別
- 2022年3月31日
- 2500万
- 2023年3月31日 +68%
- 4200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産
当社及び連結子会社は、定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年~50年
機械装置及び運搬具 4年~17年
(ロ)無形固定資産
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2023/06/29 12:01 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の主な内容は次のとおりであります。2023/06/29 12:01
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 13百万円 0百万円 その他(有形固定資産) 0 - - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- なお、当該金額は、下記(2)の建物及び構築物並びに土地を含んでおります。2023/06/29 12:01
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 建物及び構築物 615百万円 593百万円 土地 3,573 3,573
- #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 構築物の増加は、主に東雲配送センターのプラットフォーム改善工事によるものであります。2023/06/29 12:01
- #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (イ)有形固定資産2023/06/29 12:01
当社及び連結子会社は、定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産2023/06/29 12:01
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。